4004 レゾナックHD

4004
2024/09/18
時価
5800億円
PER 予
16.43倍
2009年以降
赤字-285.27倍
(2009-2023年)
PBR
0.92倍
2009年以降
0.43-2.12倍
(2009-2023年)
配当 予
2.07%
ROE 予
5.57%
ROA 予
1.63%
資料
Link
CSV,JSON

外部顧客への売上高 - 石油化学

【期間】

連結

2012年12月31日
1854億3400万
2013年12月31日 +50.8%
2796億4200万
2014年12月31日 -1.72%
2748億3700万
2015年12月31日 -17.61%
2264億4200万
2016年12月31日 -20.43%
1801億7800万
2017年12月31日 +33.58%
2406億8500万
2018年12月31日 +7.21%
2580億3500万
2019年12月31日 -6.63%
2409億2300万
2020年12月31日 -23.56%
1841億7300万
2021年12月31日 +50.79%
2777億1700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載をしておりません。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日)
2024/03/26 14:46
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載をしておりません。
2024/03/26 14:46
#3 報告セグメントの概要(連結)
各報告セグメントに属する主要な製品・商品の種類は、下表のとおりであります。
主要製品・商品等
イノベーション材料機能性化学品(合成樹脂エマルジョン、不飽和ポリエステル樹脂)、機能性樹脂、コーティング材料、セラミックス(アルミナ、研削研磨材、ファインセラミックス)、アルミ機能部材
ケミカル石油化学(オレフィン、有機化学品(酢酸ビニルモノマー・酢酸エチル・アリルアルコール))、化学品(産業ガス(液化炭酸ガス・ドライアイス・酸素・窒素・水素)、基礎化学品(液化アンモニア・アクリロニトリル・アミノ酸・苛性ソーダ・塩素・合成ゴム))、黒鉛電極
2024/03/26 14:46
#4 沿革
一方、昭和肥料株式会社は、化学肥料の製造販売を目的として設立され、1931年にはわが国最初の国産法硫安の製造に成功しました。
当社は、その後1957年に石油化学へ参入し総合化学会社としての地位を築きました。
2023年には昭和電工マテリアルズ株式会社との実質的統合を果たしました。
2024/03/26 14:46
#5 研究開発活動
(ケミカル)
ケミカル分野では、石油化学・基礎化学で、さまざまな産業の起点・インフラとなる製品を提供するとともに、製造工場のCO2排出量削減などカーボンニュートラルに向けた技術開発に取り組んでいます。
石油化学においては、コア技術である触媒、有機合成、高分子合成の技術を集積し、電子・電気機器、輸送機器、食品包装などの分野において、多様な市場ニーズに応えるための研究開発を推進しています。主要な誘導品事業であるアセチル及びアリルアルコール製品群では、自社開発した製造プロセスの優位性を伸長させるため、触媒の性能向上と新触媒の開発を進めています。大分コンビナートの酢酸エチル、酢酸ビニル、酢酸アリルのプラントは、更なるコスト競争力の強化と生産性の向上を達成すべく、触媒性能の向上を追求しています。
2024/03/26 14:46
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
このような状況下、当社は半導体材料等コア成長事業への積極的な設備投資を続けるとともに、更なる競争力の強化のために、ポートフォリオ経営の高度化を推進し、企業価値の最大化を目指してまいります。
企業価値最大化のためには、石油化学を中心とする伝統的な総合化学から、顧客のニーズに応じた機能を発揮するスペシャリティケミカル企業への変貌を遂げることと、それを支える共創型で自律的な人材の育成が不可欠であり、そのための施策に精力的に取り組んでいます。
また、従業員のエンゲージメントを高め、様々な社会課題や顧客のニーズを把握し、社内外のステークホルダーとの共創を推進することを通して、「世界トップクラスの機能性化学メーカー」となり、イノベーションを生み出していきます。
2024/03/26 14:46
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
[ケミカルセグメント]
当セグメントでは、石油化学は4年に一度の定修停止があった前連結会計年度比で数量増となったものの、ナフサ価格の下落により製品販売価格が下落し減収となりました。一方、営業利益はスプレッドの改善等で増益となりました。化学品は、原燃料価格上昇に対応した価格転嫁が進んで製品販売価格は上昇しましたが、一部製品で数量減となり売上高は前連結会計年度並み、営業利益は利幅回復により増益となりました。黒鉛電極は販売数量、製品販売価格ともに前連結会計年度比で下落し減収、営業利益も受払差のマイナス影響に加えて棚卸資産の評価損により減益となりました。
この結果、当セグメントは前連結会計年度比で減収減益となりました。
2024/03/26 14:46