減価償却費

有報情報

#1 リース取引関係、財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
2 オペレーティング・リース取引(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

(単位:百万円)

	前事業年度 (平成24年12月31日)	当事業年度 (平成25年12月31日)
1年内	185	188
1年超	932	689
合計	1,117	877

3 オペレーティング・リース取引(貸主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

(単位:百万円)

	前事業年度 (平成24年12月31日)	当事業年度 (平成25年12月31日)
1年内	99	97
1年超	1,037	782
合計	1,136	879

2017/04/25 14:06

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
2 オペレーティング・リース取引(借主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

(単位:百万円)

	前連結会計年度 (平成24年12月31日)	当連結会計年度 (平成25年12月31日)
1年内	359	396
1年超	1,726	1,730
合計	2,085	2,126

3 オペレーティング・リース取引(貸主側)
オペレーティング・リース取引のうち解約不能のものに係る未経過リース料

(単位:百万円)

	前連結会計年度 (平成24年12月31日)	当連結会計年度 (平成25年12月31日)
1年内	104	96
1年超	1,053	782
合計	1,157	878

2017/04/25 14:06

#3 主要な販売費及び一般管理費

主要な費目及び金額は、次のとおりである。

	前事業年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当事業年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
調査研究費	4,461	4,153
減価償却費	3,915	3,405

2017/04/25 14:06

#4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

この変更は、連結中期経営計画「PEGASUS(ペガサス)」を進め、事業再編及び事業構造の見直しを行うことにより、より安定した事業基盤が整備される中、新固定資産システムの導入を契機に減価償却方法を検討した結果、生産設備全般につき耐用年数にわたり均等に費用配分を行うことが当社グループの企業活動の実態をより適切に反映できると共に、経営管理の精度を高めることができると判断したためである。
これにより、従来の方法によった場合に比べて、当連結会計年度の減価償却費は2,035百万円減少し、営業利益は1,868百万円、経常利益及び税金等調整前当期純利益は、1,876百万円増加している。

2017/04/25 14:06

#5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）

この変更は、連結中期経営計画「PEGASUS(ペガサス)」を進め、事業再編及び事業構造の見直しを行うことにより、より安定した事業基盤が整備される中、新固定資産システムの導入を契機に減価償却方法を検討した結果、生産設備全般につき耐用年数にわたり均等に費用配分を行うことが当社の企業活動の実態をより適切に反映できると共に、経営管理の精度を高めることができると判断したためである。
これにより、従来の方法によった場合に比べて、当事業年度の減価償却費は1,271百万円減少し、営業利益は1,154百万円、経常利益及び税引前当期純利益は、1,161百万円増加している。

2017/04/25 14:06

#6 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成24年12月31日)		当事業年度(平成25年12月31日)
修繕引当金	804		1,230
減価償却費	1,093		707
ゴルフ会員権評価減	528		532

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2017/04/25 14:06

#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成24年12月31日)		当連結会計年度(平成25年12月31日)
固定資産未実現利益	997		919
減価償却費	1,095		859
たな卸資産	1,183		810

(注1)当連結会計年度より、金額的な重要性が増したため、「繰越外国税額控除」を個別掲記している。
これにより、「繰延税金資産その他」に含めていた前連結会計年度の情報は、当連結会計年度の区分

2017/04/25 14:06