売上原価
連結
- 2008年3月31日
- 1兆4544億
- 2009年3月31日 -2.87%
- 1兆4126億
- 2010年3月31日 -15.59%
- 1兆1923億
- 2011年3月31日 +18.21%
- 1兆4095億
- 2012年3月31日 +0.63%
- 1兆4184億
- 2013年3月31日 +2.19%
- 1兆4495億
- 2014年3月31日 +13.11%
- 1兆6396億
- 2015年3月31日 +5.38%
- 1兆7278億
- 2016年3月31日 -18.69%
- 1兆4048億
- 2017年3月31日 -8.47%
- 1兆2857億
- 2018年3月31日 +12.05%
- 1兆4406億
- 2019年3月31日 +9.42%
- 1兆5762億
- 2020年3月31日 -3.63%
- 1兆5190億
- 2021年3月31日 -0.21%
- 1兆5157億
- 2022年3月31日 +24.78%
- 1兆8914億
- 2023年3月31日 +9.67%
- 2兆743億
- 2024年3月31日 -6.13%
- 1兆9471億
個別
- 2008年3月31日
- 8050億7900万
- 2009年3月31日 -9.57%
- 7280億1000万
- 2010年3月31日 -16.59%
- 6072億700万
- 2011年3月31日 +10.2%
- 6691億1600万
- 2012年3月31日 -1.2%
- 6611億100万
- 2013年3月31日 -3.43%
- 6383億9500万
- 2014年3月31日 +13.6%
- 7252億4200万
- 2015年3月31日 +1.1%
- 7332億3700万
- 2016年3月31日 -22.58%
- 5676億6100万
- 2017年3月31日 -10.39%
- 5086億6200万
- 2018年3月31日 +6.64%
- 5424億1900万
- 2019年3月31日 +6.2%
- 5760億4300万
- 2020年3月31日 -3.42%
- 5563億5700万
- 2021年3月31日 -5.82%
- 5239億8500万
- 2022年3月31日 +20.74%
- 6326億6800万
- 2023年3月31日 +15.34%
- 7297億3400万
- 2024年3月31日 -8.96%
- 6643億3100万
有報情報
- #1 注記事項－のれん及び無形資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注) 1 無形資産の償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれております。2024/06/21 15:28
2 研究開発の段階にあり、未だ規制当局の販売承認が得られていないものは、使用可能な状態にないため、将来の経済的便益が流入する期間が予見可能でないと判断し、耐用年数を確定できない無形資産に分類しております。進行中の研究開発資産である仕掛研究開発は、研究開発プロセスに内在する不確実性のため、製品化に至らず減損損失が発生するリスクがあります。当該無形資産の帳簿価額は、前連結会計年度末11,743百万円及び当連結会計年度末3,249百万円であります。 - #2 注記事項－従業員給付、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社は、2024年4月1日付で、定年年齢を現行の60歳から段階的に65歳まで延長するとともに、定年延長に合わせた確定給付企業年金制度の改定を行っており、当該改定に伴う確定給付企業年金規約の変更にかかる諸手続きを当連結会計年度に完了いたしました。2024/06/21 15:28
本制度改定により確定給付企業年金の支給開始要件等が変更されることに伴い、過去勤務費用△10,488百万円(退職給付債務の減額)を当連結会計年度に計上し、連結損益計算書において、「売上原価」4,429百万円及び「販売費及び一般管理費」6,059百万円がそれぞれ減少しております。また、本改定にあたっては、確定給付型年金制度の確定給付制度債務及び制度資産を再測定しております。
(1) 確定給付制度 - #3 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注) 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれております。2024/06/21 15:28
取得原価 - #4 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/21 15:28
前連結会計年度において、109,417百万円の減損損失を計上しております。減損損失は、連結損益計算書の 「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「その他の営業費用」に計上しております。減損損失のセグメント別内訳については、「6.セグメント情報」に記載しております。
減損損失を認識した主要な資金生成単位は以下のとおりであります。 - #5 注記事項－金融商品、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2024/06/21 15:28
(注) 1 ヘッジ非有効部分を認識する基礎として用いたヘッジ対象の価値の変動はヘッジ手段の公正価値の変動に近似しております。キャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の変動額の有効部分 金利リスク 商品価格リスク
2 組替調整額の連結損益計算書上の主な表示科目は、金利リスクについては「金融費用(支払利息)」、商品価格リスクについては「売上原価」であります。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #6 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- ②【連結損益計算書】2024/06/21 15:28
(単位:百万円) 売上収益 6,29 2,895,283 2,446,893 売上原価 △2,074,357 △1,947,198 売上総利益 820,926 499,695