退職給付に係る調整累計額、建設仮勘定、減価償却費他4件
2008年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 843億500万
- 減価償却費
- 1249億8000万
- 法人税
- 299億9300万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 204億6300万
2009年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 466億8100万
- 減価償却費
- 1407億700万
- 法人税
- 267億6800万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 129億4900万
2010年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 519億4900万
- 減価償却費
- 1161億1000万
- 法人税
- 255億1800万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- 4000万
- のれん
- 947億3700万
2011年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 448億6400万
- 減価償却費
- 1386億8800万
- 法人税
- 312億900万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 796億6200万
2012年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 673億6500万
- 減価償却費
- 1073億4800万
- 法人税
- 278億1400万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 693億2300万
2013年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 748億8800万
- 減価償却費
- 1088億5700万
- 法人税
- 177億3400万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 792億2300万
2014年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- 130億9200万
- 建設仮勘定
- 504億6300万
- 減価償却費
- 1085億5000万
- 法人税
- 308億6700万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 868億1300万
2015年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- 179億5900万
- 建設仮勘定
- 443億4200万
- 減価償却費
- 1115億200万
- 法人税
- 377億7200万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 952億4900万
2016年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -2億8000万
- 建設仮勘定
- 342億6300万
- 減価償却費
- 1080億9400万
- 法人税
- 676億4000万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 826億4700万
2017年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- 5億2100万
- 建設仮勘定
- 417億1300万
- 減価償却費
- 1021億3700万
- 法人税
- 337億9500万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 1082億5600万
2018年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 474億6900万
- 減価償却費
- -
- 法人税
- 43億4100万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -27億500万
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 34億1000万
2019年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 126億8600万
- 減価償却費
- -
- 法人税
- 26億4200万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -44億8500万
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 27億9600万
2020年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 149億300万
- 減価償却費
- -
- 法人税
- -2億8100万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -20億5000万
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 21億4100万
2021年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 137億3800万
- 減価償却費
- -
- 法人税
- 2億8300万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- -17億100万
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 16億3300万
2022年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 182億1200万
- 減価償却費
- -
- 法人税
- 23億200万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 159億6400万
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 15億2000万
2023年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 350億6400万
- 減価償却費
- -
- 法人税
- 7億900万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 170億300万
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 14億2200万
2024年3月
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 建設仮勘定
- 258億8300万
- 減価償却費
- -
- 法人税
- 25億4700万
- 持分法適用会社におけるその他の包括利益に対する持分
- 150億2300万
- 自己株式の売却による収入
- -
- のれん
- 13億2400万