- 4021
- 2026/10/09
- 時価
- 1兆2253億円
- PER 予
- 23.56倍
- 2010年以降
- 7.39-32.22倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.83倍
- 2010年以降
- 0.82-5.22倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.33%
- ROE 予
- 20.5%
- ROA 予
- 14.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日産化学(4021)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 16億4900万
- 2009年3月31日 +5.09%
- 17億3300万
- 2010年3月31日 -2.08%
- 16億9700万
- 2011年3月31日 +1.59%
- 17億2400万
- 2012年3月31日 +1.22%
- 17億4500万
- 2013年3月31日 -2.92%
- 16億9400万
- 2014年3月31日 +3.54%
- 17億5400万
- 2015年3月31日 +4.16%
- 18億2700万
- 2016年3月31日 +2.57%
- 18億7400万
- 2017年3月31日 +2.45%
- 19億2000万
- 2018年3月31日 +4.74%
- 20億1100万
- 2019年3月31日 +6.27%
- 21億3700万
- 2020年3月31日 +0.66%
- 21億5100万
- 2021年3月31日 +4.6%
- 22億5000万
- 2022年3月31日 +1.56%
- 22億8500万
- 2023年3月31日 +5.6%
- 24億1300万
- 2024年3月31日 +5.59%
- 25億4800万
- 2025年3月31日 +1.1%
- 25億7600万
- 2026年3月31日 +8.11%
- 27億8500万
個別
- 2008年3月31日
- 13億3300万
- 2009年3月31日 +5.7%
- 14億900万
- 2010年3月31日 -2.91%
- 13億6800万
- 2011年3月31日 +3.87%
- 14億2100万
- 2012年3月31日 ±0%
- 14億2100万
- 2013年3月31日 -1.97%
- 13億9300万
- 2014年3月31日 +3.23%
- 14億3800万
- 2015年3月31日 +4.66%
- 15億500万
- 2016年3月31日 +3.39%
- 15億5600万
- 2017年3月31日 +3.02%
- 16億300万
- 2018年3月31日 +4.55%
- 16億7600万
- 2019年3月31日 +4.18%
- 17億4600万
- 2020年3月31日 +0.63%
- 17億5700万
- 2021年3月31日 +5.52%
- 18億5400万
- 2022年3月31日 +1.19%
- 18億7600万
- 2023年3月31日 +3.78%
- 19億4700万
- 2024年3月31日 +6.37%
- 20億7100万
- 2025年3月31日 -1.26%
- 20億4500万
- 2026年3月31日 +6.5%
- 21億7800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目2026/06/24 10:09
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) (うち、退職給付費用 525 419 ) (うち、賞与引当金繰入額 1,854 2,017 ) 役員株式給付引当金繰入額 14 67 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/24 10:09 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/24 10:09
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 45 - - 45 賞与引当金 2,045 2,178 2,045 2,178 環境対策引当金 - 58 - 58 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減損損失 900 702 賞与引当金 621 680 事業税 443 428
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 10:09
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損損失 1,240 995 賞与引当金 788 881 有価証券評価減 768 808
- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの…時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等 …移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準および評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準および評価方法
(1)製品および原材料…総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/24 10:09