訂正有価証券報告書-第152期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)…定額法
ただし、宮古工場触媒再生設備等(建物並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は除く)は定率法
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物 …………………… 20～39年

構築物 ………………… 8～45年

機械及び装置 ………… 7～12年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)…定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法