有価証券報告書-第148期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、当社の宮古工場触媒再生設備等(建物は除く)及び一部の連結子会社は定率法であります。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～45年
機械装置及び運搬具	6～12年

ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。