日本曹達(4041)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 98億2300万
- 2009年3月31日 -41.14%
- 57億8200万
- 2010年3月31日 -7.96%
- 53億2200万
- 2011年3月31日 -11.01%
- 47億3600万
- 2012年3月31日 -0.63%
- 47億600万
- 2013年3月31日 -13%
- 40億9400万
- 2014年3月31日 +56.3%
- 63億9900万
- 2015年3月31日 +13.85%
- 72億8500万
- 2016年3月31日 +1.78%
- 74億1500万
- 2017年3月31日 -27.65%
- 53億6500万
- 2018年3月31日 +19.11%
- 63億9000万
- 2019年3月31日 +23.72%
- 79億600万
- 2020年3月31日 +2.9%
- 81億3500万
- 2021年3月31日 +22.68%
- 99億8000万
- 2022年3月31日 +19.54%
- 119億3000万
- 2023年3月31日 +41.6%
- 168億9300万
- 2024年3月31日 -17.88%
- 138億7200万
- 2025年3月31日 +15.79%
- 160億6300万
個別
- 2008年3月31日
- 72億2700万
- 2009年3月31日 -34.37%
- 47億4300万
- 2010年3月31日 -2.85%
- 46億800万
- 2011年3月31日 -58.16%
- 19億2800万
- 2012年3月31日 +18.98%
- 22億9400万
- 2013年3月31日 -8.28%
- 21億400万
- 2014年3月31日 +37.83%
- 29億
- 2015年3月31日 +41.9%
- 41億1500万
- 2016年3月31日 -16.6%
- 34億3200万
- 2017年3月31日 -9.73%
- 30億9800万
- 2018年3月31日 -36.41%
- 19億7000万
- 2019年3月31日 +32.49%
- 26億1000万
- 2020年3月31日 +44.52%
- 37億7200万
- 2021年3月31日 +35.23%
- 51億100万
- 2022年3月31日 +17.21%
- 59億7900万
- 2023年3月31日 +56.66%
- 93億6700万
- 2024年3月31日 -7.45%
- 86億6900万
- 2025年3月31日 +0.03%
- 86億7200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1.セグメント利益、減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、セグメント間取引消去によるものであります。また、セグメント資産の調整額のうち、全社資産の金額は41,273百万円であり、親会社の余資運用資金(現金・預金及び投資有価証券)であります。2025/06/26 13:43
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自2024年4月1日 至2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 13:43
- #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 13:43
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 役員報酬(連結)
- (※1)当該年度業績連動加減額2025/06/26 13:43
①連結当期純利益増減額、②連結ROE増減及び③単体営業利益増減率の3指標により算出する。
(※2)当該年度業績連動額 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (b)経営成績2025/06/26 13:43
当連結会計年度は、アグリビジネスにおいて流通在庫の適正化を図るために輸出向け販売の出荷調整を行ったものの、ケミカルマテリアルの販売やエンジニアリングのプラント建設工事が堅調に推移したことなどにより、売上高は1,551億9千9百万円(前年度並み)、営業利益は160億6千3百万円(前年度比15.8%増)となりました。
経常利益は、持分法による投資利益が減少したことや、前年度において為替差益を計上したことなどにより、195億2千9百万円(前年度比16.2%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、投資有価証券売却益を計上したことなどにより、150億1千1百万円(前年度比9.6%減)となりました。