減価償却累計額、製品補償損失引当金の増減額（△は減少）、のれん - セメント他2件
2008年3月
2009年3月
- 減価償却累計額
- -202億3600万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- 196億3600万
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -205億4500万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -3億8500万
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -203億9300万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -60億2900万
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -206億8500万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -107億7700万
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -11億6900万
- のれん - セメント
- 2億1800万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -4億3300万
- のれん - セメント
- 36億2200万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -2億6800万
- のれん - セメント
- 50億9700万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -1億8900万
- のれん - セメント
- 37億600万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -6500万
- のれん - セメント
- 23億4300万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- のれん - セメント
- 11億4000万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- のれん - セメント
- 1億9700万
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -
- 研究開発費 - セメント
- 7億5500万
2020年3月
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -9億6100万
- 研究開発費 - セメント
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -200万
- 研究開発費 - セメント
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -900万
- 研究開発費 - セメント
- -
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- のれん - セメント
- -
- 非支配株主との取引に係る親会社の持分変動
- -4億9500万
- 研究開発費 - セメント
- -