有価証券報告書-第101期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(1)重要な資産の評価基準及び評価方法
イ.有価証券
その他有価証券
時価のあるもの・・・決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法(一部連結子会社は総平均法)により算定)
時価のないもの・・・移動平均法による原価法(一部連結子会社は総平均法による原価法)
ロ.デリバティブ 時価法
ハ.たな卸資産 主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下
げの方法により算定)