有価証券報告書-第111期(2024/04/01-2025/03/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「投資その他の資産」に独立掲記しておりました「長期貸付金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期貸付金」に表示していた44百万円及び「その他」に表示していた1,200百万円は、「その他」1,245百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記しておりました「受取ロイヤリティー」は営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」及び「棚卸資産売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取ロイヤリティー」に表示していた657百万円及び「その他」に表示していた878百万円は、「補助金収入」215百万円、「棚卸資産売却益」275百万円、「その他」1,044百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」に独立掲記しておりました「棚卸資産廃棄損」及び「租税公課」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「休止固定資産費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「棚卸資産廃棄損」に表示していた211百万円、「租税公課」に表示していた260百万円及び「その他」に表示していた430百万円は、「休止固定資産費用」73百万円、「その他」829百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。これに伴い、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄以下において「補助金の受取額」を独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「補助金収入」△215百万円、「補助金の受取額」215百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「投資その他の資産」に独立掲記しておりました「長期貸付金」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「長期貸付金」に表示していた44百万円及び「その他」に表示していた1,200百万円は、「その他」1,245百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記しておりました「受取ロイヤリティー」は営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」及び「棚卸資産売却益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「受取ロイヤリティー」に表示していた657百万円及び「その他」に表示していた878百万円は、「補助金収入」215百万円、「棚卸資産売却益」275百万円、「その他」1,044百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」に独立掲記しておりました「棚卸資産廃棄損」及び「租税公課」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「休止固定資産費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「棚卸資産廃棄損」に表示していた211百万円、「租税公課」に表示していた260百万円及び「その他」に表示していた430百万円は、「休止固定資産費用」73百万円、「その他」829百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。これに伴い、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄以下において「補助金の受取額」を独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「補助金収入」△215百万円、「補助金の受取額」215百万円として組み替えております。