有価証券報告書-第102期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記しておりました「貯蔵品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「貯蔵品売却益」に表示していた907百万円及び「その他」に表示していた821百万円は、「補助金収入」185百万円、「その他」1,543百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「たな卸資産廃棄損」は営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「その他」に表示していた690百万円は、「たな卸資産廃棄損」146百万円、「その他」543百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。これに伴い、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄以下において「補助金の受取額」を独立掲記しております。また、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「補助金収入」△185百万円、「補助金の受取額」185百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「補助金収入」は営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記しておりました「貯蔵品売却益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「貯蔵品売却益」に表示していた907百万円及び「その他」に表示していた821百万円は、「補助金収入」185百万円、「その他」1,543百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「たな卸資産廃棄損」は営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外費用」の「その他」に表示していた690百万円は、「たな卸資産廃棄損」146百万円、「その他」543百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。これに伴い、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「小計」欄以下において「補助金の受取額」を独立掲記しております。また、この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「補助金収入」△185百万円、「補助金の受取額」185百万円として組み替えております。