#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。なお、耐用年数については主として下記のとおりとなっている。
建物 :3～50年
機械及び装置:4～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間
(5年)に基づく定額法によっている。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法を採用している。2019/06/28 14:08
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③リース資産
2019/06/28 14:08
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間
(5年)に基づく定額法によっている。
2019/06/28 14:08
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。なお、耐用年数については主として、下記のとおりとなっている。
建物 :3～50年
機械装置:4～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法を採用している。2019/06/28 14:08