有価証券報告書-第159期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。なお、耐用年数については主として、下記のとおりとなっている。
建物 :3～50年
機械装置:4～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。