#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額683百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,720百万円は、主に各報告セグメントに配分していない
全社資産の増加額であります。
2020/06/17 15:03
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△52百万円は、セグメント間取引消去及び配賦不能費用であります。
(2)セグメント資産の調整額176,356百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額2,255百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,295百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社の増加資産であります。
3 セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2020/06/17 15:03
#3 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 5～75年
機械及び装置 2～22年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/06/17 15:03
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/06/17 15:03
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 2～22年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2020/06/17 15:03
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/17 15:03