訂正有価証券報告書-第173期(2025/04/01-2026/03/31)

社員は事業を展開し、社会に価値を提供する主体です。一人ひとりが会社の方針、戦略をよく理解し、自立的に行動することで、高い生産性を維持しつつ働きがいを感じられる職場づくりに取り組んでおります。
当社は、中期経営計画の中で、企業文化の変革を柱の一つに置き、人的資本経営の実践を重点実施項目に掲げております。
事業環境が変化する中で、中期経営計画で掲げる経営戦略を実現するためには、自立型人財の育成と環境変化に対応できる制度運営により組織を強化することが不可欠です。自立型人財とは、当事者意識を持ち、自分のやるべきことを自ら考え、機敏に動ける人財であり、自立型人財の育成に向けて、当社は、キャリア開発、制度・施策の側面から社員の支援を進めております。育成面では、知識・スキルを向上させる教育体系の整備と、キャリア面談等を通じてキャリアプランを明確化することで個人のキャリア開発を進めております。加えて、適切な評価・処遇を実現するための人事制度改革を進めると共に、適所に適材を配置する施策や多様な働き方を実現する制度を運営することで、目的意識を持った個人の自立を促す環境の整備を進めております。
また、これらの取り組みの基盤となるのは、組織の活性化、社員のウェルビーイング、帰属意識の向上の視点で、当社らしい企業文化を醸成していくことです。性別、国籍など属性に囚われない多様な英知を持つ社員が、自由闊達に意見を交わせる職場づくりを進め、組織の活性化を図ります。一方で、労働安全衛生に関する不備や意識の低下、設備・作業環境の不適切な管理等に起因して、労働災害や健康被害が発生した場合には、従業員の就業意欲や生産性の低下を招くとともに、社会的信用の失墜や事業活動に影響を与えるおそれがあります。事業活動に参加する全ての人々の生命への危険並びに健康への悪影響を最小限にすることを基本とし、事業活動と労働安全衛生の調和を実現してまいります。
安全・安心で、いきいき働くことができる職場環境で、目的意識を持った自立型人財が成果を残し、個人の成果が組織の成果に繋がり、さらに高い意欲を持っていきいきと活躍することができるよう、組織をマネジメントすることで、事業の強化につなげてまいります。