四半期純利益
連結
- 2010年12月31日
- 893億8900万
- 2011年12月31日 -14.88%
- 760億8500万
- 2012年12月31日 +10.45%
- 840億3500万
- 2013年12月31日 +11.5%
- 937億200万
- 2014年12月31日 +7.93%
- 1011億2900万
- 2015年12月31日 +16.64%
- 1179億5400万
- 2016年12月31日 +16.25%
- 1371億1900万
- 2017年12月31日 +28.45%
- 1761億3100万
- 2018年12月31日 +39.74%
- 2461億2500万
- 2019年12月31日 +1.6%
- 2500億5200万
- 2020年12月31日 -13.35%
- 2166億7000万
- 2021年12月31日 +70.26%
- 3689億300万
- 2022年12月31日 +68.37%
- 6211億2300万
- 2023年12月31日 -29%
- 4409億9400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間は、米国でいわゆるソフトランディングが話題となる一方で、中国の経済が低迷しました。日本とユーロ圏の経済が対照を成すように推移し、複数の新興国は成長を持続しました。産業ごとに見ても、好・不調の差が目立ちました。流動的な情勢の中にあって当社は、顧客との意思疎通を密に保ち、求められる品質の製品を安定供給し、機敏な販売を遂行しました。その一方で、財務内容を健全に保つために、市況変動を踏まえた費用計上を実施しました。引き続き業績の伸長に取り組んでいきます。今後とも、顧客にとって価値ある製品の開発を急ぎ、かつ顧客と市場からの要望・需要に適時に応えられるよう、中長期の展望を持って、投資と開発を継続します。2024/02/13 10:08
当第3四半期連結累計期間の業績は、売上高は、前年同期に比べ15.7%(3,398億3千4百万円)減少し、1兆8,234億3百万円となりました。営業利益は、前年同期に比べ30.8%(2,486億9千9百万円)減少し、5,595億2千8百万円となり、経常利益は、前年同期に比べ25.3%(2,084億8千5百万円)減少し、6,157億3千2百万円となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ29.7%(1,719億9千万円)減少し、4,065億2千9百万円となりました。
セグメントごとの状況は以下のとおりです。 - #2 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2024/02/13 10:08
1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりです。
(注)2023年4月1日付で普通株式1株につき5株の割合で株式分割を行いました。「1株当たり四半期純利益金額」及び「潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額」は、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」に基づき、前連結会計年度の期首に株式分割が行われたと仮定して算出しています。前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) (1)1株当たり四半期純利益金額 283円30銭 202円44銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 578,519 406,529 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額(百万円) 578,519 406,529 普通株式の期中平均株式数(千株) 2,042,078 2,008,186 (2)潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額 283円14銭 202円23銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益調整額(百万円) △28 △81 (うち子会社新株予約権調整額)(百万円) (△28) (△81) (うち新株予約権)(千株) (1,080) (1,619) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 2021年ストック・オプション(新株予約権方式)新株予約権の数 3,345個 ―――――