建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

当社及び国内連結子会社は定率法を、海外連結子会社は定額法を、主として採用しています。
なお、当社及び一部の連結子会社は1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
主な耐用年数は以下のとおりです。

2023/06/30 10:13

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)	当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
固定資産売却益	土地及び建物の売却によるものです。	―

2023/06/30 10:13

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、機械・装置のうち塩化ビニル製造設備並びに電解設備、及び1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用)
なお、主な耐用年数は以下の通りです。

2023/06/30 10:13