堺化学工業（4078）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 103億8200万
2009年3月31日 -5.4%: 98億2100万
2010年3月31日 +10.14%: 108億1700万
2010年12月31日 -2.54%: 105億4200万
2011年3月31日 +15.24%: 121億4900万
2011年6月30日 -1.91%: 119億1700万
2011年9月30日 -1.75%: 117億900万
2011年12月31日 -0.96%: 115億9700万
2012年3月31日 +1.61%: 117億8400万
2012年6月30日 -1.41%: 116億1800万
2012年9月30日 -0.88%: 115億1600万
2012年12月31日 -1.04%: 113億9600万
2013年3月31日 -1.25%: 112億5400万
2013年6月30日 +0.54%: 113億1500万
2013年9月30日 -1.45%: 111億5100万
2013年12月31日 +0.04%: 111億5600万
2014年3月31日 -0.63%: 110億8600万
2014年6月30日 -1.8%: 108億8600万
2014年9月30日 -0.5%: 108億3200万
2014年12月31日 -0.54%: 107億7400万
2015年3月31日 -1.15%: 106億5000万
2015年6月30日 +5.69%: 112億5600万
2015年9月30日 +1.39%: 114億1200万
2015年12月31日 -0.47%: 113億5800万
2016年3月31日 -1.07%: 112億3700万
2016年6月30日 +19.95%: 134億7900万
2016年9月30日 -1.14%: 133億2600万
2016年12月31日 -1.2%: 131億6600万
2017年3月31日 +0.43%: 132億2200万
2017年6月30日 -0.9%: 131億300万
2017年9月30日 -0.84%: 129億9300万
2017年12月31日 -2.72%: 126億3900万
2018年3月31日 -1.41%: 124億6100万
2018年6月30日 -2.77%: 121億1600万
2018年9月30日 -0.98%: 119億9700万
2018年12月31日 +2.45%: 122億9100万
2019年3月31日 +11.37%: 136億8900万
2019年6月30日 +1.86%: 139億4400万
2019年9月30日 +1.32%: 141億2800万
2019年12月31日 +3.04%: 145億5700万
2020年3月31日 +5.05%: 152億9200万
2020年6月30日 +1.43%: 155億1100万
2020年9月30日 +5.92%: 164億3000万
2020年12月31日 +5.42%: 173億2100万
2021年3月31日 -1.22%: 171億1000万
2021年6月30日 +6.07%: 181億4900万
2021年9月30日 -1.33%: 179億700万
2021年12月31日 -0.54%: 178億1100万
2022年3月31日 +4.45%: 186億400万
2022年6月30日 -0.6%: 184億9300万
2022年9月30日 +0.51%: 185億8800万
2022年12月31日 -0.3%: 185億3300万
2023年3月31日 -1.92%: 181億7700万
2023年6月30日 -1.37%: 179億2800万
2023年9月30日 -0.93%: 177億6100万
2023年12月31日 -10.68%: 158億6400万
2024年3月31日 -1.36%: 156億4800万
2024年6月30日 -0.88%: 155億1100万
2024年9月30日 +7.44%: 166億6500万
2024年12月31日 -1.56%: 164億500万
2025年3月31日 +4.1%: 170億7700万
2025年6月30日 +0.64%: 171億8600万
2025年9月30日 +4.89%: 180億2700万
2025年12月31日 -4.68%: 171億8400万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

当第2四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類
大阪府泉大津市	遊休資産	建物及び構築物機械装置及び運搬具

当社グループは、セグメントを基礎とし、遊休資産及び賃貸用資産については個々の資産ごとにグルーピングをしております。このうち、遊休資産については、市場価格が著しく下落しているため、それぞれ帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(57百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物7百万円、機械装置及び運搬具50百万円です。なお、当資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、処分見込額等合理的な見積りにより評価しております。

2023/11/08 15:04