有価証券報告書-第20期(2023/04/01-2024/03/31)
1. 多様な人財の受入れ及び働きやすさの確保
変化の激しい事業環境や労働市場等に対応し、「NS Vision 2026」で掲げた5つの重点戦略やセグメント別戦略等を実現していくためには、性別や国籍に関係なく、またさまざまな経験を持つキャリア採用者など多様な人財の確保とその能力を十分に発揮できるよう働きやすい環境の整備が必要です。
多様な人財の受入れのうち、女性活躍については、主に勤務形態を含む職場・就業環境に起因する要因から日本を含む一部の地域で取組みが遅れていることを踏まえ、「NS Vision 2026」の最終年度(2026年3月期)の当社グループ全体の定量的な目標値を定めて取組み(※)を進めています。
(※)取組み具体例
相対的に女性活躍が進んでいる欧州では、2021年から将来的に経営幹部の役割を担う意欲のある女性管理職の社内認知度向上や能力開発を支援するメンターシッププログラムを開始するとともに、女性間の社内ネットワーク活動を推奨・支援する取組み等を推進しています。
一方、取組みが遅れていた日本では、大陽日酸㈱において、社内意識調査やインタビュー等の活動をもとに導き出された女性活躍推進プロジェクトの提言から、会社と全ての社員が一体となり女性を含む多様な人財が活躍できる企業風土を醸成することが急務であるとの認識に立ち、社長メッセージや社内報による積極的な情報発信並びに経営層を皮切りにしたアンコンシャスバイアス研修を開始しました。また、2024年4月にはプロジェクト型組織からダイバーシティ&インクルージョン推進室へ組織と人員を強化し、教育研修、コミュニケーション、制度整備など実行フェーズの取組みを加速させています。
また、あらゆる人財が能力を十分に発揮できる働きやすい環境であるか、企業理念やグループビジョンは浸透しているかなど、当社グループ従業員と会社との間のエンゲージメントの強さを測定する手段として、2022年度よりグループエンゲージメント調査を実施しております。2023年度の調査では前回調査後にグループ各社がエンゲージメント向上の改善アクションに取り組んだ結果として、エンゲージメントレベルは前年度と比較して全体的に向上し、特に、企業理念やグループビジョンに関するレベルは大きく向上しました。今後も、調査から聞こえてくる「社員の声」やその変化に定期的に耳を傾け、社員が働きやすい環境を整備し、能力発揮の支援に繋げてまいります。
変化の激しい事業環境や労働市場等に対応し、「NS Vision 2026」で掲げた5つの重点戦略やセグメント別戦略等を実現していくためには、性別や国籍に関係なく、またさまざまな経験を持つキャリア採用者など多様な人財の確保とその能力を十分に発揮できるよう働きやすい環境の整備が必要です。
多様な人財の受入れのうち、女性活躍については、主に勤務形態を含む職場・就業環境に起因する要因から日本を含む一部の地域で取組みが遅れていることを踏まえ、「NS Vision 2026」の最終年度(2026年3月期)の当社グループ全体の定量的な目標値を定めて取組み(※)を進めています。
| 2023年3月期 (実績) | 2026年3月期 (目標) | |
| 当社グループ女性従業員比率 | 19.9% | 22%以上 |
| 当社グループ女性管理職比率 | 14.5% | 18%以上 |
(※)取組み具体例
相対的に女性活躍が進んでいる欧州では、2021年から将来的に経営幹部の役割を担う意欲のある女性管理職の社内認知度向上や能力開発を支援するメンターシッププログラムを開始するとともに、女性間の社内ネットワーク活動を推奨・支援する取組み等を推進しています。
一方、取組みが遅れていた日本では、大陽日酸㈱において、社内意識調査やインタビュー等の活動をもとに導き出された女性活躍推進プロジェクトの提言から、会社と全ての社員が一体となり女性を含む多様な人財が活躍できる企業風土を醸成することが急務であるとの認識に立ち、社長メッセージや社内報による積極的な情報発信並びに経営層を皮切りにしたアンコンシャスバイアス研修を開始しました。また、2024年4月にはプロジェクト型組織からダイバーシティ&インクルージョン推進室へ組織と人員を強化し、教育研修、コミュニケーション、制度整備など実行フェーズの取組みを加速させています。
また、あらゆる人財が能力を十分に発揮できる働きやすい環境であるか、企業理念やグループビジョンは浸透しているかなど、当社グループ従業員と会社との間のエンゲージメントの強さを測定する手段として、2022年度よりグループエンゲージメント調査を実施しております。2023年度の調査では前回調査後にグループ各社がエンゲージメント向上の改善アクションに取り組んだ結果として、エンゲージメントレベルは前年度と比較して全体的に向上し、特に、企業理念やグループビジョンに関するレベルは大きく向上しました。今後も、調査から聞こえてくる「社員の声」やその変化に定期的に耳を傾け、社員が働きやすい環境を整備し、能力発揮の支援に繋げてまいります。