日本化学工業（4092）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能品事業の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- -2億2300万
- 2014年9月30日
- 2億8400万
- 2015年9月30日 +36.62%
- 3億8800万
- 2016年9月30日 -2.84%
- 3億7700万
- 2017年9月30日 +90.19%
- 7億1700万
- 2018年9月30日 +13.81%
- 8億1600万
- 2019年9月30日 +19.98%
- 9億7900万
- 2020年9月30日 -31.46%
- 6億7100万
- 2021年9月30日 +78.24%
- 11億9600万
- 2022年9月30日
- -7400万
- 2023年9月30日
- 2億3300万
- 2024年9月30日 +439.91%
- 12億5800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 機能品事業
機能品事業では、ホスフィン誘導体は量子ドット向けが大幅に落ち込んだものの、海外向け触媒が大幅に伸びたことにより、売上高は大きく増加しました。農薬は主要顧客向けが大幅に伸びたことにより、売上高は大きく増加しました。電池材料は原燃料高を起因とする販売価格の改定により、売上高は大きく増加しました。電子セラミック材料は通信向けが大幅に落ち込んだものの、車載向けが好調に推移したことにより、売上高は増加しました。回路材料は接着剤向けが大幅に伸びたことにより、売上高は大きく増加しました。高純度電子材料は、半導体向けが大幅に落ち込んだことにより、売上高は大きく減少しました。この結果、機能品事業の売上高は、93億6千5百万円(同10億8千7百万円増)となりました。2023/11/10 16:10
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