日本化学工業（4092）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 機能品事業の推移 - 第三四半期
連結
- 2013年12月31日
- -2億2200万
- 2014年12月31日
- 5億1200万
- 2015年12月31日 +23.05%
- 6億3000万
- 2016年12月31日 +4.92%
- 6億6100万
- 2017年12月31日 +114.22%
- 14億1600万
- 2018年12月31日 -20.2%
- 11億3000万
- 2019年12月31日 -12.21%
- 9億9200万
- 2020年12月31日 +10.58%
- 10億9700万
- 2021年12月31日 +65.36%
- 18億1400万
- 2022年12月31日 -99.61%
- 700万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 4億9600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 機能品事業
機能品事業では、ホスフィン誘導体は量子ドット向けが大幅に落ち込んだものの、海外向け触媒が大幅に伸びたことにより、売上高は大きく増加しました。農薬原体は主要顧客向けが大幅に伸びたことにより、売上高は大きく増加しました。電池材料は原燃料高を起因とする販売価格の改定により、売上高は大きく増加しました。電子セラミック材料は通信向けが大幅に落ち込んだものの、車載向けが大幅に伸びたことにより、売上高は増加しました。回路材料は接着剤向けが大幅に伸びたことにより、売上高は大きく増加しました。高純度電子材料は、半導体向けが大幅に落ち込んだことにより、売上高は大きく減少しました。この結果、機能品事業の売上高は、142億1千4百万円(同16億7千9百万円増)となりました。2024/02/09 10:18
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