有価証券報告書-第89期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
① リース資産以外の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	15～20年
機械装置	5～8年

② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
① リース資産以外の無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。