4088 エア・ウォーター

時価

4999億円

PER 予

9.93倍

2010年以降

7.64-22.53倍
（2010-2024年）

1.02倍

2010年以降

0.76-1.99倍
（2010-2024年）

2.94%

ROE 予

10.23%

ROA 予

4.09%

損害補償損失、機械装置及び運搬具、特別償却準備金他3件

【期間】

通期

年度	損害補償損失	機械装置及び運搬具	特別償却準備金	持分法の適用範囲の変動	研究開発費 - ケミカル関連事業	減損損失 - エネルギー関連事業
2009/03	-	-	-	-2百万	-	-
2011/03	-	-	-	368百万黒転	-	-
2012/03	-	-	-	-658百万赤転	-	-
2013/03	897百万	-	-	-	-	-
2015/03	-	-	-	-	-	0
2018/03	-	3469億	-	-	-	446百万
2019/03	-	3628億 +4.6%	-	-	-	-
2020/03	-	4212億 +16.1%	-	-	7.26億	-
2021/03	-	4763億 +13.1%	24百万	-	9.71億 +33.7%	-
2022/03	-	5197億 +9.1%	19百万 -20.8%	-	14.9億 +53.8%	-
2023/03	-	5168億 -0.5%	14百万 -26.3%	-	-	-
2024/03	-	5511億 +6.6%	10百万 -28.6%	-	-	-

2009年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: -
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: -200万
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2011年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: -
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: 3億6800万
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2012年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: -
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: -6億5800万
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2013年3月

損害補償損失: 8億9700万
機械装置及び運搬具: -
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2015年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: -
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: 0

2018年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: 3469億2800万
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: 4億4600万

2019年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: 3628億3500万
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2020年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: 4211億5200万
特別償却準備金: -
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: 7億2600万
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2021年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: 4762億7700万
特別償却準備金: 2400万
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: 9億7100万
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2022年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: 5196億8100万
特別償却準備金: 1900万
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: 14億9300万
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2023年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: 5168億3300万
特別償却準備金: 1400万
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: -

2024年3月

損害補償損失: -
機械装置及び運搬具: 5510億5400万
特別償却準備金: 1000万
持分法の適用範囲の変動: -
研究開発費 - ケミカル関連事業: -
減損損失 - エネルギー関連事業: -