減価償却費 - 酸化チタン関連事業
- 【期間】
- 通期
連結
- 2020年3月31日
- 4億7300万
- 2021年3月31日 +11.42%
- 5億2700万
- 2022年3月31日 +22.39%
- 6億4500万
- 2023年3月31日 +0.47%
- 6億4800万
- 2024年3月31日 -5.4%
- 6億1300万
個別
- 2013年3月31日
- 4億2100万
- 2014年3月31日 +8.08%
- 4億5500万
- 2015年3月31日 +6.81%
- 4億8600万
- 2016年3月31日 +3.29%
- 5億200万
- 2017年3月31日 -1.79%
- 4億9300万
- 2018年3月31日 -7.1%
- 4億5800万
- 2019年3月31日 -14.41%
- 3億9200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3 セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2024/06/26 13:23
4 減価償却費は、有形固定資産及び無形固定資産に係るものであり、長期前払費用等は含まれておりません。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費は、有形固定資産及び無形固定資産に係るものであり、長期前払費用等は含まれておりません。2024/06/26 13:23
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2024/06/26 13:23
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 (百万円) 16 14 減価償却費 (百万円) 15 15 研究開発費 (百万円) 260 234 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2024/06/26 13:23
顧客の氏名又は名称 売上高 関連するセグメント名 稲畑産業株式会社 2,138 酸化チタン関連事業、酸化鉄関連事業 株式会社東芝 1,378 酸化チタン関連事業 森下産業株式会社 1,303 酸化チタン関連事業、酸化鉄関連事業 - #5 事業の内容
- なお、次の2部門は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメント区分と同一であります。2024/06/26 13:23
(1)酸化チタン関連事業 酸化チタン、超微粒子酸化チタン及びチタン酸リチウム等
(2)酸化鉄関連事業 酸化鉄等 - #6 報告セグメントの概要(連結)
- 当社は、酸化チタン、酸化鉄を基本にして組織が構成されており、各製品単位で包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2024/06/26 13:23
したがいまして、当社は、「酸化チタン関連事業」及び「酸化鉄関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
「酸化チタン関連事業」は、酸化チタン及び高付加価値品の超微粒子酸化チタン等の製造及び販売を行っております。「酸化鉄関連事業」は、酸化鉄等の製造及び販売を行っております。 - #7 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社の状況2024/06/26 13:23
(注)1 従業員数は就業人員であり、嘱託(35人)を含んでおり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含む。)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。2024年3月31日現在 セグメントの名称 従業員数(人) 酸化チタン関連事業 130 (5) 酸化鉄関連事業 40 (1)
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門・共通部門に所属しているものであります。 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2024/06/26 13:23
当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の区分等を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別グルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 山口県宇部市 酸化チタン関連事業設備 建物、機械及び装置 52
当連結会計年度において、将来の使用が見込まれていない酸化チタン関連事業設備については、収益性が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/26 13:23
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは728百万円(前連結会計年度は△204百万円)となりました。これは、税金等調整前当期純損失(△1,448百万円)、売上債権の増加(△456百万円)などの資金減があったものの、減価償却費(785百万円)、減損損失(739百万円)、棚卸資産の減少(1,031百万円)などの資金増によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)