石原ケミカル(4462)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 金属表面処理剤及び機器等の推移 - 全期間
連結
- 2016年6月30日
- 9873万
- 2016年9月30日 +195.4%
- 2億9167万
- 2016年12月31日 +92.6%
- 5億6175万
- 2017年3月31日 +37.21%
- 7億7081万
- 2017年6月30日 -70.7%
- 2億2585万
- 2017年9月30日 +129.03%
- 5億1728万
- 2017年12月31日 +67.77%
- 8億6785万
- 2018年3月31日 +22.75%
- 10億6529万
- 2018年6月30日 -64.86%
- 3億7432万
- 2018年9月30日 +94.13%
- 7億2667万
- 2018年12月31日 +58.51%
- 11億5184万
- 2019年3月31日 +3.3%
- 11億8984万
- 2019年6月30日 -76.55%
- 2億7898万
- 2019年9月30日 +115.62%
- 6億155万
- 2019年12月31日 +23.11%
- 7億4059万
- 2020年3月31日 +42.04%
- 10億5191万
- 2020年6月30日 -89.56%
- 1億977万
- 2020年9月30日 +128.2%
- 2億5051万
- 2020年12月31日 +141.71%
- 6億552万
- 2021年3月31日 +73.94%
- 10億5327万
- 2021年6月30日 -61.22%
- 4億841万
- 2021年9月30日 +101.8%
- 8億2418万
- 2021年12月31日 +42.27%
- 11億7258万
- 2022年3月31日 +19.68%
- 14億329万
- 2022年6月30日 -73.41%
- 3億7315万
- 2022年9月30日 +85.93%
- 6億9379万
- 2022年12月31日 +50.08%
- 10億4127万
- 2023年3月31日 +11.08%
- 11億5666万
- 2023年6月30日 -88.47%
- 1億3341万
- 2023年9月30日 +305.21%
- 5億4060万
- 2023年12月31日 +82.81%
- 9億8829万
- 2024年3月31日 +45.88%
- 14億4172万
- 2024年9月30日 -8.02%
- 13億2610万
- 2025年3月31日 +98.89%
- 26億3753万
- 2025年9月30日 -55.45%
- 11億7496万
- 2026年3月31日 +153.39%
- 29億7719万
個別
- 2013年3月31日
- 9億7258万
- 2013年6月30日 -74.37%
- 2億4929万
- 2014年3月31日 +278.1%
- 9億4259万
- 2014年6月30日 -87.46%
- 1億1824万
- 2015年3月31日 +586.41%
- 8億1166万
- 2015年6月30日 -87.15%
- 1億432万
- 2016年3月31日 +559.64%
- 6億8814万
有報情報
- #1 コーポレート・ガバナンスの概要(連結)
- ・新製品開発、新技術開発のため研究開発投資を積極的に行い、新製品を開発するとともに、隣接分野、新市場への参入により業容の拡大をはかっていきます。2026/06/24 11:48
・基礎となる3つの分野(電子関連分野・自動車用品分野・工業薬品分野)と4つの事業(電子関連分野における金属表面処理剤及び機器等、電子材料、自動車用化学製品等、工業薬品)をバランスよく展開し、各々の事業の収益力を高め、その総体として会社の業績の伸長をはかっていきます。
・自社製品比率を高め、売上総利益の拡大をはかり収益力の高い会社を目指します。 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、本社、東京支店、石原化美(上海)商貿有限公司及びキザイ株式会社に営業部門を置き、国内及び海外の需要先の業界と需要先の生産・販売の動向を包括した戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/24 11:48
従って、当社グループは対応する業界別にセグメントした「金属表面処理剤及び機器等」、「電子材料」、「自動車用化学製品等」及び「工業薬品」の4つを報告セグメントとしております。
「金属表面処理剤及び機器等」は、錫及び錫合金めっき液、化成処理液自動管理装置等の製造販売を行っております。「電子材料」は、マシナブルセラミックス及びエンジニアリングプラスチックの加工販売、炭素繊維強化プラスチックの販売を行っております。「自動車用化学製品等」は、自動車用化学製品、溶接用スパッター付着防止剤等の製造販売を行っております。「工業薬品」は、主に工業薬品の仕入販売を行っております。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/24 11:48
(単位:千円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 AMPOC Far-East Co., Ltd. 2,713,622 金属表面処理剤及び機器等 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (5) 重要な収益及び費用の計上基準2026/06/24 11:48
当社グループは金属表面処理剤及び機器等、電子材料及び自動車用化学製品等の各製品の製造、販売、工業薬品の商品仕入及び販売を主な事業とし、これらの製品及び商品の販売については顧客に製品及び商品それぞれを引き渡した時点で収益を認識しております。ただし、国内の販売については、出荷時点で収益を認識しております。
また、収益は顧客との契約において約束された対価から値引き及び割戻し等を控除した金額で測定しております。 - #5 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/24 11:48
(注) 1 従業員数は就業人員であります。セグメントの名称 従業員数(名) 金属表面処理剤及び機器等 205 (31)
2 従業員数の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #6 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/06/24 11:48
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円) 日本化学産業㈱ 231,023 231,023 金属表面処理剤及び機器等、工業薬品の分野における取引を行っており、事業上の関係を勘案し、同社との良好な関係の維持、強化を図るため、継続して保有しております。保有の意義が必ずしも十分でないと判断される銘柄については、今後縮減を図る予定です。 有 550,065 357,623 263,720 260,750 ㈱JCU 47,000 48,000 金属表面処理剤及び機器等の分野における取引を行っており、事業上の関係を勘案し、同社との良好な関係の維持、強化を図るため、継続して保有しておりましたが、保有の意義が十分でないと判断し、政策保有株式の縮減を図っております。 無 250,040 155,040 166,864 126,498 日本高純度化学㈱ 28,300 28,300 金属表面処理剤及び機器等の分野における事業協力等のため、同社との良好な関係の維持、強化を図るため、継続して保有しております。保有の意義が必ずしも十分でないと判断される銘柄については、今後縮減を図る予定です。 有 130,746 88,154 長瀬産業㈱ 96,000 24,000 金属表面処理剤及び機器等、工業薬品の分野における取引を行っており、事業上の関係を勘案し、同社との良好な関係の維持、強化を図るため、継続して保有しております。保有の意義が必ずしも十分でないと判断される銘柄については、今後縮減を図る予定です。株式分割により株式数が増加しております。 有 110,880 63,684
(注)特定投資株式について、定量的な保有効果の記載が困難であるため、記載しておりません。なお、保有の合理性を検証した方法については以下のとおりであります。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果(注)及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(千円) 貸借対照表計上額(千円)
当社は、個別の政策保有株式について期末ごとに政策保有の意義、中長期的な経済的合理性等を勘案して、保有継続の適否を判断しております。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 生産実績2026/06/24 11:48
(注) 金額は販売価格によっております。セグメントの名称 生産高(千円) 前年同期比(%) 金属表面処理剤及び機器等 9,661,251 117.6 電子材料 770,456 113.1
b. 商品仕入実績 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 6.収益及び費用の計上基準2026/06/24 11:48
当社は金属表面処理剤及び機器等、電子材料及び自動車用化学製品等の各製品の製造、販売、工業薬品の商品仕入及び販売を主な事業とし、これらの製品及び商品の販売については顧客に製品及び商品それぞれを引き渡した時点で収益を認識しております。ただし、国内の販売については、出荷時点で収益を認識しております。
また、収益は顧客との契約において約束された対価から値引き及び割戻し等を控除した金額で測定しております。