のれん
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億600万
- 2009年3月31日 +122.92%
- 11億2800万
- 2010年3月31日 -29.61%
- 7億9400万
- 2011年3月31日 -36.15%
- 5億700万
- 2012年3月31日 +249.51%
- 17億7200万
- 2013年3月31日 -20.77%
- 14億400万
- 2014年3月31日 -28.35%
- 10億600万
- 2015年3月31日 -43.54%
- 5億6800万
- 2016年3月31日 -96.13%
- 2200万
- 2017年3月31日 -36.36%
- 1400万
- 2018年3月31日 -57.14%
- 600万
- 2021年3月31日 +783.33%
- 5300万
- 2022年3月31日 -18.87%
- 4300万
- 2023年3月31日 -25.58%
- 3200万
個別
- 2008年3月31日
- 5億600万
- 2009年3月31日 -32.81%
- 3億4000万
- 2010年3月31日 -48.82%
- 1億7400万
- 2011年3月31日 -94.83%
- 900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 該当事項はありません。2023/06/26 10:10
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- なお、ヘッジ手段とヘッジ対象に関する重要な条件が同一であり、かつヘッジ開始時及びその後も継続してキャッシュ・フロー変動を完全に相殺するものと想定することができるものについては、ヘッジの有効性の判定は、省略しております。2023/06/26 10:10
(8)のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、5年間で均等償却しております。ただし、重要性の乏しいものについては、一時償却しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2023/06/26 10:10
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 連結子会社の適用税率差異 △5.0 △5.3 のれん償却額 0.0 0.1 過年度法人税等 0.6 0.0