固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 305億3400万
- 2016年3月31日 -10.3%
- 273億9000万
個別
- 2015年3月31日
- 323億9600万
- 2016年3月31日 -4.87%
- 308億1800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2016/06/27 11:18
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2016/06/27 11:18
有形固定資産
主として、研究開発機器等であります。 - #3 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ・再評価の方法…土地の再評価に関する法律施行令(平成11年3月31日公布政令第125号)第2条第3号に2016/06/27 11:18
定める固定資産税評価額に合理的な調整を行って算定する方法によっております。
・再評価を行った年月日…平成12年3月31日及び平成13年12月31日 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 11:18 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2016/06/27 11:18前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)土地 11百万円 -百万円 建物及び構築物 - 20 機械装置及び運搬具 0 - 計 12 20 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2016/06/27 11:18前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 0百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 2 工具、器具及び備品 0 0 その他 - 1 上記解体撤去費用 - 1 計 2 6 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/27 11:18
(単位:百万円) - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/27 11:18
(単位:百万円) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 含まれております。2016/06/27 11:18
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 流動資産―繰延税金資産 100百万円 204百万円 固定資産―繰延税金資産 147 215 流動負債―繰延税金負債 △10 -
- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法、他の連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した
建物(建物附属設備は除く)については定額法)
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 11:18