#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/24 11:24
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度末における資産合計は、57,140百万円となり、前連結会計年度末比2,402百万円の増加となりました。
主な増減要因は、現金及び預金の増加857百万円、有形・無形固定資産の増加743百万円、商品及び製品の増加662百万円、原材料及び貯蔵品の増加415百万円、投資有価証券の減少880百万円
等であります。
2019/06/24 11:24
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 建物(建物附属設備は除く)については定額法)
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/24 11:24
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/24 11:24
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び一部の連結子会社は定額法、他の連結子会社は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した
建物(建物附属設備は除く)については定額法)
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 11:24