- 4113
- 2026/08/28
- 時価
- 119億円
- PER 予
- 47.34倍
- 2010年以降
- 2.5-162.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.61倍
- 2010年以降
- 0.33-3.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.73%
- ROE 予
- 1.29%
- ROA 予
- 0.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
田岡化学工業(4113)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億4135万
- 2009年3月31日 +2.66%
- 3億5044万
- 2010年3月31日 -6.5%
- 3億2767万
- 2011年3月31日 +12.65%
- 3億6914万
- 2012年3月31日 +1.88%
- 3億7607万
- 2013年3月31日 -0.34%
- 3億7480万
- 2014年3月31日 -4.34%
- 3億5852万
- 2015年3月31日 +1.43%
- 3億6366万
- 2016年3月31日 +5.25%
- 3億8277万
- 2017年3月31日 +1.43%
- 3億8823万
- 2018年3月31日 +3.5%
- 4億181万
- 2019年3月31日 +12.32%
- 4億5134万
- 2020年3月31日 +0.38%
- 4億5307万
- 2021年3月31日 +0.99%
- 4億5757万
- 2022年3月31日 +11.05%
- 5億815万
- 2023年3月31日 -0.91%
- 5億353万
- 2024年3月31日 -7.97%
- 4億6339万
- 2025年3月31日 +10.27%
- 5億1100万
- 2026年3月31日 -3.33%
- 4億9400万
個別
- 2008年3月31日
- 2億7523万
- 2009年3月31日 -0.14%
- 2億7484万
- 2010年3月31日 -6.87%
- 2億5596万
- 2011年3月31日 +11.84%
- 2億8625万
- 2012年3月31日 +2.34%
- 2億9295万
- 2013年3月31日 +8.65%
- 3億1830万
- 2014年3月31日 +4.59%
- 3億3291万
- 2015年3月31日 +0.06%
- 3億3310万
- 2016年3月31日 +5.25%
- 3億5059万
- 2017年3月31日 +0.73%
- 3億5314万
- 2018年3月31日 +3.31%
- 3億6483万
- 2019年3月31日 +13.36%
- 4億1356万
- 2020年3月31日 -0.29%
- 4億1236万
- 2021年3月31日 +1.93%
- 4億2034万
- 2022年3月31日 +10.83%
- 4億6585万
- 2023年3月31日 -1.13%
- 4億6056万
- 2024年3月31日 -8.4%
- 4億2187万
- 2025年3月31日 +10.7%
- 4億6700万
- 2026年3月31日 -3.43%
- 4億5100万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は、次のとおりです。2026/06/22 15:03
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料手当及び福利費 907 百万円 890 百万円 賞与引当金繰入額 193 百万円 179 百万円 退職給付費用 18 百万円 11 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
総平均法による原価法(収益性の低下した棚卸資産については簿価切り下げの方法により算定しています。)2026/06/22 15:03 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/22 15:03
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 0 - - 0 賞与引当金 467 451 467 451 災害損失引当金 8 - 8 - - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④ 重要な会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定2026/06/22 15:03
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されています。この連結財務諸表の作成にあたって、過去の実績や当連結会計年度の状況に応じて合理的に考えられる方法に基づき、貸倒引当金、賞与引当金、退職給付に係る負債、繰延税金資産等に関する見積りおよび判断を行っています。これら見積り等については、見積り特有の不確実性を伴うため、実際の結果は見積りと異なる場合がございます。当社グループの連結財務諸表で採用する重要な会計方針は、第5[経理の状況]の連結財務諸表の「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載しています。また、以下の会計上の見積りについては、経営者の判断が、財政状態および経営成績に重要な影響を及ぼすと考えています。
(繰延税金資産) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブ
時価法2026/06/22 15:03