四半期報告書-第112期第3四半期(2023/10/01-2023/12/31)
8.収益
当社グループは、マテリアルズ事業およびソリューションズ事業を基本にして組織が構成されており、当社の取締役会が、経営資源の配分の決定および業績の評価をするために、定期的に検討を行う対象としていることから、これらの事業で計上する収益を売上収益として表示しております。また、売上収益は顧客の所在地に基づき地域別に分解しております。これらの分解した売上収益と各報告セグメントの売上収益との関連は以下のとおりであります。
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)
(注)1.売上収益は顧客の所在地を基礎とし、国または地域の区分は、地理的近接度によっております。
2.各区分に属する主な国または地域
(1)アジア……………東アジアおよび東南アジア諸国
(2)欧州………………ヨーロッパ諸国
(3)北米………………北アメリカ諸国
(4)その他の地域……アジア、欧州、北米および本邦を除く国または地域
マテリアルズ事業およびソリューションズ事業における製品の販売については、主に製品の支配が顧客に移転したとき、すなわち、製品を顧客に引き渡した時点で、顧客に製品の法的所有権、物理的占有、製品の所有に伴う重大なリスクおよび経済価値が移転し、顧客から支払いを受ける権利を得るため、その時点で収益を認識しております。ただし、ソリューションズ事業の排ガス処理装置の販売については、一定期間に渡り充足する履行義務であることから、履行義務の進捗に応じて収益を認識しております。進捗度の測定は、原価の発生が履行義務の進捗度を適切に表すと判断しているため、原価比例法(期末日における見積総原価に対する累積実績発生原価の割合に応じた金額)を採用しております。
これらの製品の販売による収益は、顧客との契約に係る取引価格で測定しております。また、取引の対価は履行義務を充足してから主として1年以内に受領しており、重大な金融要素は含んでおりません。
当社グループは、マテリアルズ事業およびソリューションズ事業を基本にして組織が構成されており、当社の取締役会が、経営資源の配分の決定および業績の評価をするために、定期的に検討を行う対象としていることから、これらの事業で計上する収益を売上収益として表示しております。また、売上収益は顧客の所在地に基づき地域別に分解しております。これらの分解した売上収益と各報告セグメントの売上収益との関連は以下のとおりであります。
前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年12月31日)
| (単位:百万円) |
| 日本 | アジア | 欧州 | 北米 | その他の 地域 | 合計 | |
| マテリアルズ | 83,616 | 69,016 | 55,456 | 17,298 | 11,952 | 237,338 |
| ソリューションズ | 56,331 | 17,204 | 3,251 | 9,291 | 2,121 | 88,199 |
| 合計 | 139,947 | 86,220 | 58,707 | 26,589 | 14,073 | 325,537 |
当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日)
| (単位:百万円) |
| 日本 | アジア | 欧州 | 北米 | その他の 地域 | 合計 | |
| マテリアルズ | 75,902 | 56,560 | 46,529 | 20,902 | 12,169 | 212,062 |
| ソリューションズ | 52,539 | 16,489 | 2,302 | 7,047 | 1,923 | 80,300 |
| 合計 | 128,441 | 73,048 | 48,831 | 27,950 | 14,093 | 292,362 |
(注)1.売上収益は顧客の所在地を基礎とし、国または地域の区分は、地理的近接度によっております。
2.各区分に属する主な国または地域
(1)アジア……………東アジアおよび東南アジア諸国
(2)欧州………………ヨーロッパ諸国
(3)北米………………北アメリカ諸国
(4)その他の地域……アジア、欧州、北米および本邦を除く国または地域
マテリアルズ事業およびソリューションズ事業における製品の販売については、主に製品の支配が顧客に移転したとき、すなわち、製品を顧客に引き渡した時点で、顧客に製品の法的所有権、物理的占有、製品の所有に伴う重大なリスクおよび経済価値が移転し、顧客から支払いを受ける権利を得るため、その時点で収益を認識しております。ただし、ソリューションズ事業の排ガス処理装置の販売については、一定期間に渡り充足する履行義務であることから、履行義務の進捗に応じて収益を認識しております。進捗度の測定は、原価の発生が履行義務の進捗度を適切に表すと判断しているため、原価比例法(期末日における見積総原価に対する累積実績発生原価の割合に応じた金額)を採用しております。
これらの製品の販売による収益は、顧客との契約に係る取引価格で測定しております。また、取引の対価は履行義務を充足してから主として1年以内に受領しており、重大な金融要素は含んでおりません。