ダイセル（4202）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 219億2300万
2009年3月31日 +14.16%: 250億2800万
2010年3月31日 -3.76%: 240億8600万
2011年3月31日 -4.38%: 230億3100万
2012年3月31日 -8.86%: 209億9100万
2013年3月31日 -0.03%: 209億8400万
2014年3月31日 -2.13%: 205億3700万
2015年3月31日 -4.93%: 195億2500万
2016年3月31日 -2.6%: 190億1700万
2017年3月31日 +15.1%: 218億8900万
2018年3月31日 +18.97%: 260億4200万
2019年3月31日 +0.46%: 261億6200万
2020年3月31日 -6.04%: 245億8200万
2021年3月31日 -2.89%: 238億7200万
2022年3月31日 -3.45%: 230億4900万
2023年3月31日 +4.49%: 240億8500万
2024年3月31日 +7.46%: 258億8200万
2025年3月31日 -5.4%: 244億8500万

有報情報

#1 事業等のリスク

① 固定資産の減損に係るリスク
当社グループが自ら使用、または第三者に貸与する機械および装置、土地および建物などは、投資計画どおりに収益が得られず、投資額の回収が見込めないなど資産価値の下落に起因する潜在的な減損のリスクにさらされております。当連結会計年度末において、有形固定資産および無形固定資産の帳簿価額の合計は3,301億円であり、想定した事業環境が大きく変わることによる減損のリスクがあります。固定資産の減損損失が発生した場合、当社の経営成績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
[対応策]

2025/06/18 10:29

#2 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産
当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

2025/06/18 10:29

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金等の受入による圧縮記帳累計額

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	2,186	百万円	2,186	百万円
機械装置及び運搬具	2,545		2,545

2025/06/18 10:29

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
日本(兵庫県姫路市)	合成樹脂製造設備	土地	4,450
		建物及び構築物	315
		機械装置及び運搬具	513
		工具、器具及び備品	25
		建設仮勘定	56
		無形固定資産その他	50
日本(兵庫県たつの市)	レンズ製造設備	建物及び構築物	73
		機械装置及び運搬具	146
		工具、器具及び備品	66
		建設仮勘定	1,330
		無形固定資産その他	24

(グルーピングの方法)
当社グループは、当社資産についてはSBU、BUを最小の単位として、連結子会社については主に子会社を最小の単位として資産のグルーピングを行っております。

2025/06/18 10:29

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ当該資産除去債務の概要
石綿障害予防規則による社有建物等解体時におけるアスベスト除去費用および連結子会社の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
ロ当該資産除去債務の金額の算定方法

2025/06/18 10:29

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法
(2) 無形固定資産

2025/06/18 10:29