ダイセル(4202)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 219億2300万
- 2009年3月31日 +14.16%
- 250億2800万
- 2010年3月31日 -3.76%
- 240億8600万
- 2011年3月31日 -4.38%
- 230億3100万
- 2012年3月31日 -8.86%
- 209億9100万
- 2013年3月31日 -0.03%
- 209億8400万
- 2014年3月31日 -2.13%
- 205億3700万
- 2015年3月31日 -4.93%
- 195億2500万
- 2016年3月31日 -2.6%
- 190億1700万
- 2017年3月31日 +15.1%
- 218億8900万
- 2018年3月31日 +18.97%
- 260億4200万
- 2019年3月31日 +0.46%
- 261億6200万
- 2020年3月31日 -6.04%
- 245億8200万
- 2021年3月31日 -2.89%
- 238億7200万
- 2022年3月31日 -3.45%
- 230億4900万
- 2023年3月31日 +4.49%
- 240億8500万
- 2024年3月31日 +7.46%
- 258億8200万
- 2025年3月31日 -5.4%
- 244億8500万
- 2026年3月31日 +5.49%
- 258億3000万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ① 固定資産の減損に係るリスク2026/06/17 13:04
当社グループが自ら使用、または第三者に貸与する機械および装置、土地および建物等は、投資計画通りに収益が得られず、投資額の回収が見込めない等資産価値の下落に起因する潜在的な減損のリスクにさらされております。当連結会計年度末において、有形固定資産および無形固定資産の帳簿価額の合計は3,454億円であり、想定した事業環境が大きく変わることによる減損のリスクがあります。固定資産の減損損失が発生した場合、当社の経営成績および財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。
[対応策] - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2026/06/17 13:04
当社および国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の取得価額から控除している国庫補助金等の受入による圧縮記帳累計額2026/06/17 13:04
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 2,186 百万円 2,186 百万円 機械装置及び運搬具 2,545 2,562 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/17 13:04
(グルーピングの方法)場所 用途 種類 金額(百万円) 日本(兵庫県姫路市) 合成樹脂製造設備 土地 4,450 建物及び構築物 315 機械装置及び運搬具 513 工具、器具及び備品 25 建設仮勘定 56 無形固定資産その他 50 日本(兵庫県たつの市) レンズ製造設備 建物及び構築物 73 機械装置及び運搬具 146 工具、器具及び備品 66 建設仮勘定 1,330 無形固定資産その他 24
当社グループは、当社資産についてはSBU、BUを最小の単位として、連結子会社については主に子会社を最小の単位として資産のグルーピングを行っております。 - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 当該賃貸等不動産に関する当連結会計年度中の期中増減額のうち、主な増加額は、網干工場の建物新設による増加(2,050百万円)であります。2026/06/17 13:04
2 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額および減損損失累計額を控除した金額であります。 - #6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- イ 当該資産除去債務の概要2026/06/17 13:04
石綿障害予防規則による社有建物等解体時におけるアスベスト除去費用および連結子会社の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/06/17 13:04
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法
(2) 無形固定資産