構築物(純額)
個別
- 2016年3月31日
- 6億3000万
- 2017年3月31日 -2.86%
- 6億1200万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりである。2017/06/23 15:47
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 ― 百万円 機械装置及び運搬具 13 〃 20 〃 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- (固定資産売却損)2017/06/23 15:47
(固定資産除却損)前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 5 百万円 機械装置及び運搬具 3 〃 25 〃
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 31 百万円 72 百万円 機械装置及び運搬具 136 〃 105 〃 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、事業用資産については当社および連結子会社毎にセグメントを基礎として、遊休資産(稼働率の著しい低下により実質的遊休状態の資産も含む)については個別の物件を基礎としてグルーピングしている。2017/06/23 15:47
鹿沼の遊休資産については、生産拠点の再編に伴い今後の使用見込がなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失691百万円として特別損失に計上した。その主な内訳は、建物及び構築物440百万円、土地243百万円である。なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地については固定資産税評価額に合理的な調整を行うことにより算定し、土地以外の資産については売却可能性を考慮し実質的な価値がないと判断したため備忘価額をもって評価している。