日本ゼオン(4205)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 325億7100万
- 2009年3月31日 -2.27%
- 318億3100万
- 2010年3月31日 +6.9%
- 340億2800万
- 2011年3月31日 -2.52%
- 331億7200万
- 2012年3月31日 -1.74%
- 325億9500万
- 2013年3月31日 +6.82%
- 348億1700万
- 2014年3月31日 +11.88%
- 389億5300万
- 2015年3月31日 +8.99%
- 424億5500万
- 2016年3月31日 +3.15%
- 437億9300万
- 2017年3月31日 +2%
- 446億6700万
- 2018年3月31日 -6.16%
- 419億1400万
- 2019年3月31日 -6.11%
- 393億5400万
- 2020年3月31日 +1.95%
- 401億2300万
- 2021年3月31日 +14.02%
- 457億4900万
- 2022年3月31日 +2.09%
- 467億600万
- 2023年3月31日 -10.26%
- 419億1200万
- 2024年3月31日 +7.96%
- 452億4700万
- 2025年3月31日 +0.3%
- 453億8200万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 15:30
(注)上記以外の減損損失は、重要性が乏しいため、記載を省略しております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 山口県周南市 合成ゴム生産設備合成ラテックス生産設備等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 1,528 山口県周南市他 カーボンナノチューブ製造プラント等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 324 富山県高岡市他 電子材料生産設備 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 454
当社グループは、事業用資産に関しては、継続的に損益の把握を実施している管理会計上の区分を基礎としてグルーピングを行っております。また、事業の用に供していない遊休資産等については個別資産別に減損損失の判定を行っております。