日本ゼオン(4205)の修繕引当金の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 19億5200万
- 2012年3月31日 +21.62%
- 23億7400万
- 2018年3月31日 -16.22%
- 19億8900万
- 2019年3月31日 +101.76%
- 40億1300万
- 2020年3月31日 -25.52%
- 29億8900万
- 2021年3月31日 +50.28%
- 44億9200万
- 2022年3月31日 -27.09%
- 32億7500万
- 2023年3月31日 +72.03%
- 56億3400万
- 2024年3月31日 -27.26%
- 40億9800万
- 2025年3月31日 +88.12%
- 77億900万
個別
- 2008年3月31日
- 10億4800万
- 2009年3月31日 +13.84%
- 11億9300万
- 2010年3月31日 -7.04%
- 11億900万
- 2011年3月31日 +76.01%
- 19億5200万
- 2012年3月31日 +21.62%
- 23億7400万
- 2013年3月31日 -95.96%
- 9600万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 25億9100万
- 2015年3月31日 -83.71%
- 4億2200万
- 2016年3月31日 +610.19%
- 29億9700万
- 2017年3月31日 -27.86%
- 21億6200万
- 2018年3月31日 -8%
- 19億8900万
- 2019年3月31日 +101.76%
- 40億1300万
- 2020年3月31日 -25.52%
- 29億8900万
- 2021年3月31日 +50.28%
- 44億9200万
- 2022年3月31日 -27.09%
- 32億7500万
- 2023年3月31日 +72.03%
- 56億3400万
- 2024年3月31日 -27.26%
- 40億9800万
- 2025年3月31日 +88.12%
- 77億900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
当社及び国内連結子会社は、主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用し、在外連結子会社は、主として移動平均法に基づく低価法により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/26 15:30 - #2 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 15:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 1,330 1,617 1,330 1,617 修繕引当金 6,430 6,558 4,098 8,890 災害損失引当金 182 - 182 - - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 賞与引当金 412 501 修繕引当金 1,993 2,756 退職給付引当金 3,140 3,281
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
(注)評価性引当額が6,826百万円増加しております。この増加の主な原因は、減損損失等に係る評価性引当額が増加したことによるものです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 退職給付に係る負債 4,851 5,010 修繕引当金 1,993 2,756 減損損失 6,529 12,435
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 修繕引当金
製造設備の定期修繕に要する支出に備えるため、発生費用見込額を期間に応じて配分し、当事業年度に対応する額を計上しております。2025/06/26 15:30