4205 日本ゼオン

4205
2026/07/31
時価
4731億円
PER 予
12.02倍
2010年以降
5.92-30.68倍
(2010-2026年)
PBR
1.1倍
2010年以降
0.56-1.8倍
(2010-2026年)
配当 予
3.49%
ROE 予
9.11%
ROA 予
5.97%
資料
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CSV,JSON

日本ゼオン(4205)の修繕引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2011年3月31日
19億5200万
2012年3月31日 +21.62%
23億7400万
2018年3月31日 -16.22%
19億8900万
2019年3月31日 +101.76%
40億1300万
2020年3月31日 -25.52%
29億8900万
2021年3月31日 +50.28%
44億9200万
2022年3月31日 -27.09%
32億7500万
2023年3月31日 +72.03%
56億3400万
2024年3月31日 -27.26%
40億9800万
2025年3月31日 +88.12%
77億900万
2026年3月31日 -38.67%
47億2800万

個別

2008年3月31日
10億4800万
2009年3月31日 +13.84%
11億9300万
2010年3月31日 -7.04%
11億900万
2011年3月31日 +76.01%
19億5200万
2012年3月31日 +21.62%
23億7400万
2013年3月31日 -95.96%
9600万
2014年3月31日 +999.99%
25億9100万
2015年3月31日 -83.71%
4億2200万
2016年3月31日 +610.19%
29億9700万
2017年3月31日 -27.86%
21億6200万
2018年3月31日 -8%
19億8900万
2019年3月31日 +101.76%
40億1300万
2020年3月31日 -25.52%
29億8900万
2021年3月31日 +50.28%
44億9200万
2022年3月31日 -27.09%
32億7500万
2023年3月31日 +72.03%
56億3400万
2024年3月31日 -27.26%
40億9800万
2025年3月31日 +88.12%
77億900万
2026年3月31日 -38.67%
47億2800万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
当社及び国内連結子会社は、主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用し、在外連結子会社は、主として移動平均法に基づく低価法により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/25 16:39
#2 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金1,6171,5371,6171,537
修繕引当金8,8906,5917,7097,772
役員株式給付引当金383247100531
2026/06/25 16:39
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
賞与引当金501484
修繕引当金2,7562,450
退職給付引当金3,2813,269
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 16:39
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
退職給付に係る負債5,0104,564
修繕引当金2,7562,450
減損損失12,43512,033
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/25 16:39
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
修繕引当金
製造設備の定期修繕に要する支出に備えるため、発生費用見込額を期間に応じて配分し、当事業年度に対応する額を計上しております。2026/06/25 16:39

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