日本ゼオン（4205）の修繕引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2010年12月31日: 32億9700万
2011年3月31日 -40.79%: 19億5200万
2011年12月31日 +142.32%: 47億3000万
2012年3月31日 -49.81%: 23億7400万
2012年9月30日 +55.77%: 36億9800万
2018年3月31日 -46.21%: 19億8900万
2018年9月30日 +137.31%: 47億2000万
2019年3月31日 -14.98%: 40億1300万
2019年6月30日 +16.8%: 46億8700万
2019年9月30日 -38.89%: 28億6400万
2019年12月31日 -36.45%: 18億2000万
2020年3月31日 +64.23%: 29億8900万
2020年6月30日 +83.21%: 54億7600万
2020年9月30日 +19.01%: 65億1700万
2020年12月31日 -42.83%: 37億2600万
2021年3月31日 +20.56%: 44億9200万
2021年6月30日 +5.05%: 47億1900万
2021年9月30日 -31.07%: 32億5300万
2021年12月31日 -18.2%: 26億6100万
2022年3月31日 +23.07%: 32億7500万
2022年6月30日 +81.5%: 59億4400万
2022年9月30日 +31.71%: 78億2900万
2022年12月31日 -40.94%: 46億2400万
2023年3月31日 +21.84%: 56億3400万
2023年6月30日 +7.22%: 60億4100万
2023年9月30日 -30.96%: 41億7100万
2023年12月31日 -21.55%: 32億7200万
2024年3月31日 +25.24%: 40億9800万
2024年6月30日 +91.75%: 78億5800万
2024年9月30日 +29.94%: 102億1100万
2024年12月31日 -40.4%: 60億8600万
2025年3月31日 +26.67%: 77億900万
2025年6月30日 +6.34%: 81億9800万
2025年9月30日 -42.66%: 47億100万
2025年12月31日 -14.21%: 40億3300万

個別

2008年3月31日: 10億4800万
2009年3月31日 +13.84%: 11億9300万
2010年3月31日 -7.04%: 11億900万
2011年3月31日 +76.01%: 19億5200万
2012年3月31日 +21.62%: 23億7400万
2013年3月31日 -95.96%: 9600万
2014年3月31日 +999.99%: 25億9100万
2015年3月31日 -83.71%: 4億2200万
2016年3月31日 +610.19%: 29億9700万
2017年3月31日 -27.86%: 21億6200万
2018年3月31日 -8%: 19億8900万
2019年3月31日 +101.76%: 40億1300万
2020年3月31日 -25.52%: 29億8900万
2021年3月31日 +50.28%: 44億9200万
2022年3月31日 -27.09%: 32億7500万
2023年3月31日 +72.03%: 56億3400万
2024年3月31日 -27.26%: 40億9800万
2025年3月31日 +88.12%: 77億900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
当社及び国内連結子会社は、主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用し、在外連結子会社は、主として移動平均法に基づく低価法により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。2025/06/26 15:30

#2 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	1,330	1,617	1,330	1,617
修繕引当金	6,430	6,558	4,098	8,890
災害損失引当金	182	-	182	-

2025/06/26 15:30

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
賞与引当金	412	501
修繕引当金	1,993	2,756
退職給付引当金	3,140	3,281

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2025/06/26 15:30

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
退職給付に係る負債	4,851	5,010
修繕引当金	1,993	2,756
減損損失	6,529	12,435

(注)評価性引当額が6,826百万円増加しております。この増加の主な原因は、減損損失等に係る評価性引当額が増加したことによるものです。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2025/06/26 15:30

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

修繕引当金
製造設備の定期修繕に要する支出に備えるため、発生費用見込額を期間に応じて配分し、当事業年度に対応する額を計上しております。2025/06/26 15:30