日本ゼオン(4205)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 138億7200万
- 2008年3月31日 -63.55%
- 50億5600万
- 2009年3月31日
- -800万
- 2010年3月31日
- 34億8200万
- 2011年3月31日 -32.6%
- 23億4700万
- 2012年3月31日 +121.99%
- 52億1000万
- 2013年3月31日 +204.18%
- 158億4800万
- 2014年3月31日 -4.84%
- 150億8100万
- 2015年3月31日 +87.98%
- 283億5000万
- 2016年3月31日 -37.52%
- 177億1300万
- 2017年3月31日 +56.76%
- 277億6700万
- 2018年3月31日 +21.62%
- 337億7100万
- 2019年3月31日 -28.59%
- 241億1700万
- 2020年3月31日 -58.42%
- 100億2700万
- 2021年3月31日 +158.49%
- 259億1900万
- 2022年3月31日 -18.26%
- 211億8600万
- 2023年3月31日 +48.86%
- 315億3800万
- 2024年3月31日 -3.28%
- 305億200万
- 2025年3月31日 -28.48%
- 218億1500万
個別
- 2007年3月31日
- 134億4900万
- 2008年3月31日 -64.06%
- 48億3400万
- 2009年3月31日 -99.4%
- 2900万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 33億7600万
- 2011年3月31日 -32.58%
- 22億7600万
- 2012年3月31日 +120.08%
- 50億900万
- 2013年3月31日 +210.32%
- 155億4400万
- 2014年3月31日 -5.91%
- 146億2500万
- 2015年3月31日 +85.91%
- 271億9000万
- 2016年3月31日 -37.27%
- 170億5700万
- 2017年3月31日 +56.56%
- 267億500万
- 2018年3月31日 +20.83%
- 322億6800万
- 2019年3月31日 -28.91%
- 229億4000万
- 2020年3月31日 -59.25%
- 93億4700万
- 2021年3月31日 +162.68%
- 245億5300万
- 2022年3月31日 -18.52%
- 200億700万
- 2023年3月31日 +51.27%
- 302億6400万
- 2024年3月31日 -4.76%
- 288億2400万
- 2025年3月31日 -29.92%
- 202億
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/26 15:30
(注)退職給付に係る調整額には米国会計基準が適用される在外連結子会社の退職後医療給付に係る純資産の調整額を含んでおります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 法人税等及び税効果額 488 3,688 その他有価証券評価差額金 △1,036 △8,687 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △203 △200 その他有価証券評価差額金 △12,558 △8,881 その他 △51 △50
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
(注)評価性引当額が6,826百万円増加しております。この増加の主な原因は、減損損失等に係る評価性引当額が増加したことによるものです。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 留保利益 △2,747 △2,685 その他有価証券評価差額金 △13,306 △9,616 その他 430 955
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳