有価証券報告書-第99期(2023/04/01-2024/03/31)
②戦略
○組織が特定した、短期・中期・長期の気候関連リスクおよび機会
当社は2020年度にゴム事業部において2℃・4℃シナリオ分析を行った上で、リスクと機会の識別を実施しました。更に2021年度にはその取組みを全社に展開し、同様のシナリオ分析を実施しました。2023年度は全社的な体制を構築した上で、1.5℃シナリオ分析を実施しました。
○気候関連リスクおよび機会が組織のビジネス・戦略・財務計画に及ぼす影響
・事業インパクト評価
2020年度・2021年度の活動で、4℃シナリオでは原材料調達コストの増加が、また2℃シナリオでは、原材料調達に加えて炭素税が大きなリスクであると認識しました。さらに自動車のEV化の加速によりエナジー材料の領域で事業機会に大きなインパクトがあると認識しました。
・リスク重要度評価(リスクおよび機会の認識)
2023年度の活動で特定した当社の気候変動に関するリスク・機会は下表の通りです。なお表中色付けしている部分は、2023年度の活動で新たに加えたリスク・機会です。
○2℃以下のシナリオを含むさまざまな気候変動シナリオに戻づく検討を踏まえた、組織の戦略のレジリエンス
当社は2024年3月にSBT認定を取得し、1.5℃水準を目標としています。2023年度は全社的な体制のもとで1.5℃シナリオ分析を実施し、その中で識別されたリスク・機会について対応策を定義しました。
今後はこの活動を生産部門に展開することが課題と捉えており、2024年度は生産部門に対してTCFD活動を展開するとともに、中期経営計画第3フェーズの議論の中で従来の活動を踏まえ、戦略の強化を図ります。
○組織が特定した、短期・中期・長期の気候関連リスクおよび機会
当社は2020年度にゴム事業部において2℃・4℃シナリオ分析を行った上で、リスクと機会の識別を実施しました。更に2021年度にはその取組みを全社に展開し、同様のシナリオ分析を実施しました。2023年度は全社的な体制を構築した上で、1.5℃シナリオ分析を実施しました。
○気候関連リスクおよび機会が組織のビジネス・戦略・財務計画に及ぼす影響
・事業インパクト評価
2020年度・2021年度の活動で、4℃シナリオでは原材料調達コストの増加が、また2℃シナリオでは、原材料調達に加えて炭素税が大きなリスクであると認識しました。さらに自動車のEV化の加速によりエナジー材料の領域で事業機会に大きなインパクトがあると認識しました。
・リスク重要度評価(リスクおよび機会の認識)
2023年度の活動で特定した当社の気候変動に関するリスク・機会は下表の通りです。なお表中色付けしている部分は、2023年度の活動で新たに加えたリスク・機会です。
○2℃以下のシナリオを含むさまざまな気候変動シナリオに戻づく検討を踏まえた、組織の戦略のレジリエンス当社は2024年3月にSBT認定を取得し、1.5℃水準を目標としています。2023年度は全社的な体制のもとで1.5℃シナリオ分析を実施し、その中で識別されたリスク・機会について対応策を定義しました。
今後はこの活動を生産部門に展開することが課題と捉えており、2024年度は生産部門に対してTCFD活動を展開するとともに、中期経営計画第3フェーズの議論の中で従来の活動を踏まえ、戦略の強化を図ります。