タキロンシーアイ(4215)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 高機能材事業の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- -3億9800万
- 2013年6月30日
- 6000万
- 2013年9月30日 +145%
- 1億4700万
- 2013年12月31日 +95.92%
- 2億8800万
- 2014年3月31日 +188.89%
- 8億3200万
- 2014年6月30日 -91.23%
- 7300万
- 2014年9月30日 +482.19%
- 4億2500万
- 2014年12月31日 +45.65%
- 6億1900万
- 2015年3月31日 +23.42%
- 7億6400万
- 2015年6月30日 -65.18%
- 2億6600万
- 2015年9月30日 +178.95%
- 7億4200万
- 2015年12月31日 +46.23%
- 10億8500万
- 2016年3月31日 +50.14%
- 16億2900万
- 2016年6月30日 -77.29%
- 3億7000万
- 2016年9月30日 +121.62%
- 8億2000万
- 2016年12月31日 +76.22%
- 14億4500万
- 2017年3月31日 +45.88%
- 21億800万
- 2017年6月30日 -63.28%
- 7億7400万
- 2017年9月30日 +83.33%
- 14億1900万
- 2017年12月31日 +50.81%
- 21億4000万
- 2018年3月31日 +29.3%
- 27億6700万
- 2018年6月30日 -75.17%
- 6億8700万
- 2018年9月30日 +64.05%
- 11億2700万
- 2018年12月31日 +41.08%
- 15億9000万
- 2019年3月31日 +11.13%
- 17億6700万
- 2019年6月30日 -88.23%
- 2億800万
- 2019年9月30日 +166.35%
- 5億5400万
- 2019年12月31日 +54.51%
- 8億5600万
- 2020年3月31日 +53.39%
- 13億1300万
- 2020年6月30日 -69.61%
- 3億9900万
- 2020年9月30日 +60.4%
- 6億4000万
- 2020年12月31日 +68.75%
- 10億8000万
- 2021年3月31日 +66.94%
- 18億300万
- 2021年6月30日 -43.48%
- 10億1900万
- 2021年9月30日 +72.03%
- 17億5300万
- 2021年12月31日 +41.02%
- 24億7200万
- 2022年3月31日 +27.18%
- 31億4400万
- 2022年6月30日 -72.2%
- 8億7400万
- 2022年9月30日 +62.93%
- 14億2400万
- 2022年12月31日 +56.88%
- 22億3400万
- 2023年3月31日 +16.52%
- 26億300万
- 2023年6月30日 -79.72%
- 5億2800万
- 2023年9月30日 +88.07%
- 9億9300万
- 2023年12月31日 +25.38%
- 12億4500万
- 2024年3月31日 +39.04%
- 17億3100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、製品の機能別に事業を統括する部門を置き、各事業統括部門は、取り扱う製品について国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2024/06/26 13:14
したがって、当社グループは、事業統括部門を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「建築資材事業」、「環境資材事業」、「高機能材事業」及び「機能フィルム事業」の4つを報告セグメントとしております。
なお、各報告セグメントに属する製品の種類は以下のとおりです。 - #2 事業の内容
- 事業内容と当社および関係会社の当該事業に関わる位置付けは次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。2024/06/26 13:14
以上に述べた企業集団等の概要図は、次頁のとおりであります。部門 主要製品等 主要な会社名 環境資材事業 農業用ビニルフィルム、農業用POフィルム、農業用関連資材、梱包用紐・ロープ、灌水チューブ、土木シート、水膨張性止水材、止水板、プラスチック網状製品、防草シート、高耐圧ポリエチレン管、高耐圧面状排水材、樹脂被覆カラー鉄線、樹脂被覆カラー鋼管、上・下水道施設用覆蓋、上水道施設用傾斜板、下水道管渠リニューアル工法、大型PEタンク 他 (製造・加工会社)当社、北海道サンプラス㈱、タキロンシーアイサプライ㈱、ダイライト㈱、タキロンシーアイシビル㈱(販売会社)当社、北海道サンプラス㈱、タキロンシーアイアグリ㈱、シーアイマテックス㈱、他喜龍希愛(上海)貿易有限公司、ダイライト㈱、タキロンシーアイシビル㈱ 高機能材事業 塩ビプレート、ポリカーボネートプレート、PETプレート、その他機能樹脂プレート、複合プレート、プレート加工補助材料、各種機能樹脂切削用材料、フィルタープレス用PP製ろ過板、アセテートシート、マイクロモータ、超微粒子マテリアル 他 (製造・加工会社)当社、タキロン・ローランド㈱、タキロンポリマー㈱、CIKナノテック㈱、タキロンテック㈱、上海希愛化成電子有限公司(販売会社)当社、タキロン・ローランド㈱、タキロンポリマー㈱、CIKナノテック㈱、上海希愛化成電子有限公司 機能フィルム事業 包装用シュリンクフィルム、包装用ジッパーテープ 他 (製造・加工会社)当社、㈱ボンパック、Bonset America Corporation、上海桑普拉斯塑料有限公司 他(販売会社)当社、㈱ボンパック、Bonset America Corporation、上海桑普拉斯塑料有限公司 他
(注)(連)は連結子会社を示しております。 - #3 従業員の状況(連結)
- (1)連結会社における状況2024/06/26 13:14
(注)1.従業員数は、就業人員であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を( )外数で記載しております。2024年3月31日現在 環境資材事業 911 (215) 高機能材事業 461 (76) 機能フィルム事業 356 (23)
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門等に所属しているものであります。 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2024/06/26 13:14
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果および株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)個別銘柄ごとの定量的な保有効果の記載は困難でありますが、保有の合理性については、取締役会にて個別保有株式の投資利回りが資本コストを上回っているかの定量評価と事業戦略上の重要性や取引関係等の定性評価により総合的に保有適否の検証を行っております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果および株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 383 293 ㈱SCREENホールディングス 30,100 14,659 高機能材事業における取引先であり、同社との取引関係強化のため保有しております。(株式増加理由)取引先持株会における継続取得のため 無 600 170 - 0 ㈱タクミナ 26,237 25,511 高機能材事業における取引先であり、同社との取引関係強化のため保有しております。(株式増加理由)取引先持株会における継続取得のため 無 50 31
③保有目的が純投資目的である投資株式 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 高機能材事業は、スマートフォンをはじめとしたメモリ需要が回復したことにより、電子回路基板向けのナノ材料は前年を上回りましたが、半導体メーカーの設備投資抑制が継続し、製造装置向け工業用プレート、エンプラ材は低調に推移しました。また、民生用機器などの在庫調整による影響が通年にわたり継続したマイクロモータも前年を下回り、事業全体では減収となりました。2024/06/26 13:14
その結果、高機能材事業セグメントの売上高は20,480百万円(前年同期比9.9%減)、営業利益は1,731百万円(前年同期比33.5%減)となりました。 - #6 脚注(取締役(及び監査役)(連結)
- 5.当社では、経営機構の一層の強化と効率化を目的として、執行役員制を導入しております。執行役員は10名です。うち2名は取締役である福島昇、菊地浩德が兼任しております。残りの8名は次のとおりです。2024/06/26 13:14
役名 職名 氏名 専務執行役員 研究開発本部長 三宅 貴久 常務執行役員 高機能材事業本部長 兼 高機能材事業部長 玉木 敏夫 常務執行役員 建築資材・シビル事業本部長 松井 健司 - #7 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2024/06/26 13:14
当連結会計年度中において、当社並びに連結子会社が実施いたしました設備投資の総額は、4,989百万円であり、内訳は主に、建築資材事業に製造設備として1,671百万円、環境資材事業に製造設備として1,151百万円、高機能材事業に製造設備として1,067百万円、機能フィルム事業に製造設備として1,076百万円であります。
なお、無形固定資産及び長期前払費用への投資も含めております。