固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 114億5800万
- 2015年3月31日 +9.7%
- 125億6900万
個別
- 2014年3月31日
- 121億7900万
- 2015年3月31日 +6.91%
- 130億2000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/06/22 15:03
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2015/06/22 15:03
有形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の主なものは次のとおりであります。
2015/06/22 15:03前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)機械装置及び運搬具 1 百万円 0 百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の主なものは次のとおりであります。
2015/06/22 15:03前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)当連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)建物及び構築物 47 百万円 2 百万円 機械装置及び運搬具 5 百万円 10 百万円 - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 圧縮記帳額2015/06/22 15:03
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次の
とおりであります。 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2015/06/22 15:03
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 28,599 百万円 28,477 百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/22 15:03
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/06/22 15:03
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 404百万円 338百万円 固定資産-繰延税金資産 47百万円 40百万円 固定負債-繰延税金負債 △178百万円 △566百万円
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (資産)2015/06/22 15:03
総資産は、前連結会計年度末に比べ7億42百万円(前期末比1.7%)増加し、444億11百万円となりました。主な増減としましては、流動資産では、現金及び預金が4億78百万円増加する一方、受取手形及び売掛金が9億61百万円減少したことなどにより、3億69百万円(同1.1%)の減少となりました。固定資産では、建物及び構築物が69百万円減少した一方で、投資有価証券が4億9百万円、また退職給付に係る資産が6億93百万円増加したことなどにより、11億10百万円(同9.7%)の増加となりました。
(負債) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却方法2015/06/22 15:03
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、平成10年度の税制改正に伴い、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #11 雑収入に関する注記
- ※3 営業外収益・その他のうち主なものは次のとおりであります。2015/06/22 15:03
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 販売奨励金 55 百万円 48 百万円 固定資産賃貸料 33 百万円 38 百万円