- 4216
- 2026/10/09
- 時価
- 1465億円
- PER 予
- 16.96倍
- 2010年以降
- 赤字-237.25倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.7倍
- 2010年以降
- 0.45-1.64倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.43%
- ROE 予
- 10.01%
- ROA 予
- 7.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 243億5200万
- 2018年3月31日 +7.77%
- 262億4500万
個別
- 2017年3月31日
- 254億4000万
- 2018年3月31日 +2.7%
- 261億2800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分されない全社資産(主に親会社の現金及び預金や投資有価証券等)であります。2018/06/25 10:50
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社一般管理部門の設備投資額であります。
2 減価償却費には、のれんの償却額を含んでおりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益又は損失の調整額は、各報告セグメントに配分されない全社費用(主に報告セグメントが負担する一般管理費の配賦差額)であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分されない全社資産(主に親会社の現金及び預金や投資有価証券等)であります。
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社一般管理部門の設備投資額であります。
2 減価償却費には、のれんの償却額を含んでおりません。2018/06/25 10:50 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/25 10:50 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2018/06/25 10:50前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)土地、建物 他 -百万円 6百万円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2018/06/25 10:50前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)土地、建物 他 -百万円 9百万円 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/06/25 10:50
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 有形固定資産 336百万円 1,531百万円 投資有価証券 - 108
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/06/25 10:50
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2018/06/25 10:50
- #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに大和興産㈱及びその子会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに大和興産㈱取得のための支出(純額)と関係は次のとおりです。2018/06/25 10:50
流動資産 1,191 百万円 固定資産 1,165 流動負債 △1,332 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、主として受取手形及び売掛金が増加したことなどから、36,805百万円(前期比+19.9%)となりました。2018/06/25 10:50
固定資産は、主として投資有価証券、退職給付に係る資産が増加したことなどから、26,245百万円(前期比+7.8%)となりました。
流動負債は、主として支払手形及び買掛金が増加したことなどから、16,794百万円(前期比+41.5%)となりました。 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2018/06/25 10:50
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法