#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/06/24 11:04
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末における総資産は、65,779百万円(前年同期比+5.2%)となりました。流動資産は、主として現金及び預金やたな卸資産が増加したことなどから、40,084百万円(前年同期比+7.5%)となりました。
固定資産は、主として建物及び構築物やのれんが増加したことなどから、25,695百万円(前年同期比+1.7%)となりました。
流動負債は、主として短期借入金が増加したことなどから、17,248百万円(前年同期比+8.5%)となりました。
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
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