建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	1	百万円	6	百万円
機械装置及び運搬具	35	〃	19	〃

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#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※5 圧縮記帳額
当連結会計年度に取得価額から控除した圧縮記帳額は、建物及び構築物125百万円、機械装置及び運搬具431百万円、その他3百万円であります。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
パイプ製造設備	建物、機械装置等	栃木県大田原市	376
栃木工場共用資産	土地	栃木県大田原市	1,599

事業用資産については、管理会計上の区分を基礎として、製造工程、地域性、投資の意思決定等を加味してグルーピングを行っており、共用資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。当社は、2026年4月28日開催の当社取締役会で承認された新中期経営計画GNT2030(2026年度から2030年度まで)の3つの成長戦略に基づき、当連結会計年度から製品別や地域別の観点を考慮したSBU(戦略事業単位)で採算性や投資優先度を可視化し、戦略を実行・管理しています。これに伴い、当連結会計年度において、資産のグルーピングをSBUに基づく単位に変更しました。
当社栃木工場内に所在するパイプ工場に関する建物、機械装置等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。当該資産グループは、使用価値がマイナスであり、かつ売却の見込みがないため、回収可能価額を零として評価しております。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

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