建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法
その他
定率法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/27 9:35

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上している。

場所	用途	種類
千葉県佐倉市	遊休資産	土地
中国天津市	工場	建物及び機械装置等

当社グループは、原則として、事業用資産については事業別管理会計区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っている。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(90百万円)として特別損失に計上している。その内訳は、土地90百万円である。なお、当資産グループの回収可能価額は不動産鑑定評価額により評価している。

2016/06/27 9:35

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法を採用している。

2016/06/27 9:35