オーナンバ(5816)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 日本の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 7億2495万
- 2013年6月30日 -56.85%
- 3億1278万
- 2013年9月30日 +50.58%
- 4億7100万
- 2014年3月31日 +31.03%
- 6億1714万
- 2014年6月30日 -97.83%
- 1338万
- 2014年9月30日
- -6382万
- 2014年12月31日
- 5458万
- 2015年3月31日 +30.19%
- 7105万
- 2015年6月30日 +52.07%
- 1億805万
- 2015年9月30日 +9.88%
- 1億1873万
- 2015年12月31日 +160.69%
- 3億951万
- 2016年3月31日
- -3041万
- 2016年6月30日
- 7212万
- 2016年9月30日 +191.4%
- 2億1017万
- 2016年12月31日 +50.29%
- 3億1586万
- 2017年3月31日 -99.41%
- 186万
- 2017年6月30日 +999.99%
- 4104万
- 2017年9月30日 +208.03%
- 1億2642万
- 2017年12月31日 +87.32%
- 2億3681万
- 2018年3月31日 -80.65%
- 4582万
- 2018年6月30日 +300.03%
- 1億8332万
- 2018年9月30日 +57.98%
- 2億8961万
- 2018年12月31日 +76.75%
- 5億1190万
- 2019年3月31日 -71.05%
- 1億4818万
- 2019年6月30日 +21.67%
- 1億8029万
- 2019年9月30日 +78.43%
- 3億2169万
- 2019年12月31日 +54.36%
- 4億9658万
- 2020年3月31日 -87.72%
- 6099万
- 2020年6月30日 -60.02%
- 2438万
- 2020年9月30日
- -4684万
- 2020年12月31日
- 7437万
- 2021年3月31日 +360.42%
- 3億4242万
- 2021年6月30日 +42.31%
- 4億8729万
- 2021年9月30日 +12.63%
- 5億4885万
- 2021年12月31日 +16.91%
- 6億4164万
- 2022年3月31日 -64.13%
- 2億3013万
- 2022年6月30日 +89.38%
- 4億3582万
- 2022年9月30日 +68.31%
- 7億3355万
- 2022年12月31日 +60.99%
- 11億8092万
- 2023年3月31日 -60.76%
- 4億6335万
- 2023年6月30日 +78.7%
- 8億2800万
- 2023年9月30日 +40.01%
- 11億5929万
- 2023年12月31日 +32.33%
- 15億3403万
- 2024年3月31日 -75.44%
- 3億7675万
- 2024年6月30日 +85.74%
- 6億9977万
- 2024年12月31日 +101.24%
- 14億820万
- 2025年6月30日 -53.19%
- 6億5912万
- 2025年12月31日 +123.73%
- 14億7462万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 販売・製造の機能を併せ持つ国内・海外連結子会社及び持分法適用関連会社は、自社で製造した製品及び海外連結子会社より仕入れた製品を国内・海外の得意先に販売しております。2026/03/30 14:32
以上を踏まえ、当社グループの報告セグメントは、生産・販売体制を基礎とし、地理的近接度、経済活動の類似性、事業活動の相互関連性を鑑み、「日本」、「欧米」及び「アジア(日本を除く)」の3つに区分しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 主要な設備の状況
- 2.O&S CALIFORNIA,INCの設備には、ARNESES Y CONEXIONES S.A. DE C.V.(所在地 メキシコ合衆国)に設置している資産が含まれております。2026/03/30 14:32
3.O&S CALIFORNIA,INC.は「欧米」セグメントに、その他の子会社は「アジア(日本を除く)」セグメントに、それぞれ属しております。 - #3 報告セグメントの概要(連結)
- 販売・製造の機能を併せ持つ国内・海外連結子会社及び持分法適用関連会社は、自社で製造した製品及び海外連結子会社より仕入れた製品を国内・海外の得意先に販売しております。2026/03/30 14:32
以上を踏まえ、当社グループの報告セグメントは、生産・販売体制を基礎とし、地理的近接度、経済活動の類似性、事業活動の相互関連性を鑑み、「日本」、「欧米」及び「アジア(日本を除く)」の3つに区分しております。 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2026/03/30 14:32
(注) 1.欧米地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める米国の売上高9,109,679千円が含まれております。(単位:千円) 日本 欧米 アジア(日本を除く) 合計 24,000,675 11,905,232 8,536,054 44,441,961
2.アジア(日本を除く)地域への売上高には、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める中国の売上高5,697,333千円が含まれております。 - #5 従業員の状況(連結)
- 2025年12月31日現在2026/03/30 14:32
(注)1.従業員数は当社グループから当社グループ外への出向者を除く就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) 日本 496 (231) 欧米 1,397 アジア(日本を除く) 1,663 (33) 合計 3,556 (264)
2.臨時従業員数は()内に年間の平均人員を外数で記載しております。 - #6 提出会社の株式事務の概要(連結)
- 第6 【提出会社の株式事務の概要】2026/03/30 14:32
(注)当会社の株主は、その有する単元未満株式について、次に掲げる権利以外の権利を行使することができません。事業年度 1月1日から12月31日まで 買取手数料 無料 公告掲載方法 当会社の公告方法は電子公告としております。ただし電子公告を行うことができない事故、その他やむを得ない事由が生じたときは日本経済新聞に掲載して行います。なお、電子公告は当会社のホームページに掲載しており、そのアドレスは次のとおりであります。http://www.onamba.co.jp/ 株主に対する特典 なし
(1)会社法第189条第2項各号に掲げる権利 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2026/03/30 14:32
(注) アジア(日本を除く)地域の有形固定資産には、連結貸借対照表の有形固定資産の10%以上を占める中国の有形固定資産1,607,248千円が含まれております。(単位:千円) 日本 欧米 アジア(日本を除く) 合計 5,085,730 1,023,751 2,804,792 8,914,274 - #8 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/03/30 14:32
1987年3月 当社入社 2014年12月 Czech Republic Onamba s.r.o.取締役社長 2019年5月 営業統括部東日本営業部部長 2022年4月 執行役員 - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/03/30 14:32
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) (調整) 日本と海外の税率差異 0.3 % △2.0 % 交際費等永久に損金に算入されない項目 0.8 % 1.3 % - #10 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- を経営理念としています。2026/03/30 14:32
当社グループは、電線で培った生産技術力、民生機器用・産業機械用・車載用ワイヤーハーネスで培ったグローバルでの生産・販売体制、太陽光発電配線ユニット・監視システムなどの、新エネルギー関連製品で培った製品開発力、ハーネス加工用機械・部品で培った技術開発力を更に向上させ、グローバルネットワーク(日本、中国、アメリカなど8ヶ国21社)の強化拡充を進めることにより、総合的な配線システムメーカーを目指し、世界のお客様に貢献して参ります。
(2) 目標とする経営指標 - #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 1. 日本2026/03/30 14:32
当連結会計年度は、環境関連市場における需要が増加しました。一方、その他の当社関連市場の売上高は、一部の市況の回復遅れや顧客における在庫調整の影響により、前年を下回りました。その結果、日本での売上高は 24,000百万円(前期比1.0%減)となりました。
利益面では、売上高は減少したものの、環境関連等の高付加価値商品の需要拡大を中心に品種構成が改善しました。その結果、営業利益は1,474百万円(前期比4.7%増)となりました。 - #12 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/03/30 14:32
当連結会計年度では、日本の電線新工場への投資及び原価低減などを目的としたハーネス加工用機械・部品の製造設備など、総額1,429百万円の設備投資を実施しました。