東京応化工業（4186）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 210億3400万
2009年3月31日 -13.73%: 181億4700万
2010年3月31日 -3.33%: 175億4200万
2011年3月31日 -10.88%: 156億3400万
2012年3月31日 -5.35%: 147億9800万
2013年3月31日 -5.41%: 139億9700万
2014年3月31日 +10.94%: 155億2800万
2015年3月31日 +11.69%: 173億4300万
2016年3月31日 +12.63%: 195億3300万
2017年3月31日 -0.18%: 194億9700万
2017年12月31日 +12.03%: 218億4300万
2018年12月31日 -2.01%: 214億400万
2019年12月31日 +28.96%: 276億200万
2020年12月31日 +3.85%: 286億6400万
2021年12月31日 +9.03%: 312億5100万
2022年12月31日 +16.8%: 365億200万
2023年12月31日 +11.4%: 406億6500万
2024年12月31日 -0.98%: 402億6700万
2025年12月31日 +7.74%: 433億8300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年から50年、機械装置及び運搬具ならびに工具、器具及び備品が3年から8年であります。
② 無形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)

2026/03/24 16:00

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位百万円)

場所	用途	種類	減損損失
神奈川県高座郡	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、無形固定資産	283
合計			283

当社グループは、収支の把握を行っている管理会計上の事業区分にて資産のグルーピングを行っております。ただし、遊休資産(稼働率の低下により実質的遊休状態の資産も含みます。)については個々の物件ごとにグルーピングを行っております。当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額283百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物251百万円、機械装置及び運搬具25百万円、工具、器具及び備品6百万円、無形固定資産0百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、処分可能性を考慮し、実質的な価値がないと判断したため備忘価額をもって評価しております。

2026/03/24 16:00