東京応化工業（4186）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 210億3400万
2009年3月31日 -13.73%: 181億4700万
2010年3月31日 -3.33%: 175億4200万
2010年12月31日 -6.25%: 164億4600万
2011年3月31日 -4.94%: 156億3400万
2011年6月30日 -1.39%: 154億1700万
2011年9月30日 -1.91%: 151億2200万
2011年12月31日 -2.21%: 147億8800万
2012年3月31日 +0.07%: 147億9800万
2012年6月30日 -0.26%: 147億5900万
2012年9月30日 -2.17%: 144億3800万
2012年12月31日 -2.9%: 140億2000万
2013年3月31日 -0.16%: 139億9700万
2013年6月30日 +0.35%: 140億4600万
2013年9月30日 -0.01%: 140億4400万
2013年12月31日 +7.77%: 151億3500万
2014年3月31日 +2.6%: 155億2800万
2014年6月30日 -0.05%: 155億2000万
2014年9月30日 +12.18%: 174億1100万
2014年12月31日 -0.85%: 172億6300万
2015年3月31日 +0.46%: 173億4300万
2015年6月30日 +14.94%: 199億3400万
2015年9月30日 +2.33%: 203億9800万
2015年12月31日 -4.05%: 195億7100万
2016年3月31日 -0.19%: 195億3300万
2016年6月30日 -2.43%: 190億5900万
2016年9月30日 -2.91%: 185億400万
2016年12月31日 -0.23%: 184億6100万
2017年3月31日 +5.61%: 194億9700万
2017年6月30日 +11.95%: 218億2600万
2017年9月30日 -0.87%: 216億3700万
2017年12月31日 +0.95%: 218億4300万
2018年3月31日 +0.9%: 220億3900万
2018年6月30日 -1.06%: 218億500万
2018年9月30日 +0.88%: 219億9600万
2018年12月31日 -2.69%: 214億400万
2019年3月31日 -1.29%: 211億2800万
2019年6月30日 -2.16%: 206億7100万
2019年9月30日 +30.35%: 269億4400万
2019年12月31日 +2.44%: 276億200万
2020年3月31日 -1.03%: 273億1700万
2020年6月30日 -0.29%: 272億3800万
2020年9月30日 -0.17%: 271億9100万
2020年12月31日 +5.42%: 286億6400万
2021年3月31日 +0.6%: 288億3500万
2021年6月30日 +6.3%: 306億5100万
2021年9月30日 +1.22%: 310億2400万
2021年12月31日 +0.73%: 312億5100万
2022年3月31日 +0.63%: 314億4900万
2022年6月30日 +2.38%: 321億9800万
2022年9月30日 +13.95%: 366億9100万
2022年12月31日 -0.52%: 365億200万
2023年3月31日 +1.15%: 369億2200万
2023年6月30日 +5.84%: 390億8000万
2023年9月30日 -0.17%: 390億1500万
2023年12月31日 +4.23%: 406億6500万
2024年3月31日 -0.12%: 406億1700万
2024年6月30日 +1.19%: 410億9900万
2024年9月30日 -4.47%: 392億6000万
2024年12月31日 +2.56%: 402億6700万
2025年3月31日 -3.19%: 389億8200万
2025年6月30日 +10.3%: 429億9600万
2025年9月30日 +1.4%: 435億9900万
2025年12月31日 -0.5%: 433億8300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が10年から50年、機械装置及び運搬具ならびに工具、器具及び備品が3年から8年であります。
② 無形固定資産(リース資産および使用権資産を除く)

2026/03/24 16:00

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位百万円)

場所	用途	種類	減損損失
神奈川県高座郡	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、無形固定資産	283
合計			283

当社グループは、収支の把握を行っている管理会計上の事業区分にて資産のグルーピングを行っております。ただし、遊休資産(稼働率の低下により実質的遊休状態の資産も含みます。)については個々の物件ごとにグルーピングを行っております。当連結会計年度において、投資額の回収が困難であると見込まれる上記の資産については、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額283百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物251百万円、機械装置及び運搬具25百万円、工具、器具及び備品6百万円、無形固定資産0百万円であります。
なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、処分可能性を考慮し、実質的な価値がないと判断したため備忘価額をもって評価しております。

2026/03/24 16:00