減損損失
連結
- 2008年3月31日
- 1億3400万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 22億1600万
- 2010年3月31日 -82.04%
- 3億9800万
- 2011年3月31日 -99.75%
- 100万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 7300万
- 2013年3月31日 +250.68%
- 2億5600万
- 2014年3月31日 +234.38%
- 8億5600万
- 2015年3月31日 -22.31%
- 6億6500万
- 2016年3月31日 +13.08%
- 7億5200万
- 2017年3月31日 -9.84%
- 6億7800万
- 2017年12月31日 -64.31%
- 2億4200万
- 2018年12月31日 +255.37%
- 8億6000万
- 2019年12月31日 -44.53%
- 4億7700万
- 2020年12月31日 +26.83%
- 6億500万
- 2021年12月31日 -27.44%
- 4億3900万
- 2022年12月31日 -55.58%
- 1億9500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2024/03/28 16:22
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 「当期減少額」欄の( )は内数で、当期の減損損失計上額であります。2024/03/28 16:22
- #3 減損損失に関する注記（連結）
- ※4 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2024/03/28 16:22
前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 16:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2022年12月31日) 当事業年度(2023年12月31日) 棚卸資産評価損 190 164 減損損失 386 222 貸倒引当金 35 28
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/03/28 16:22
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2022年12月31日) 当連結会計年度(2023年12月31日) 退職給付に係る負債および資産 682 489 減損損失 586 428 貸倒引当金 22 17
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b. 固定資産の減損2024/03/28 16:22
当社グループは、市場価格、営業活動から生ずる損益等から減損の兆候が識別された場合、将来の事業計画等を考慮して、減損損失の認識の判定を行い、必要に応じて回収可能価額まで減損処理を行うこととしております。
将来の市況悪化等により事業計画が修正される場合、減損処理を行う可能性があります。