売上高
連結
- 2019年12月31日
- 989億8800万
- 2020年12月31日 +15.95%
- 1147億7600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2021/05/31 16:01
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 27,769 57,203 86,088 117,585 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円) 3,370 6,924 11,064 15,349 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「材料事業」は、主としてエレクトロニクス機能材料、高純度化学薬品の製造・販売をいたしております。「装置事業」は、主として半導体・ディスプレイ製造用装置の製造・販売および保守をいたしております。2021/05/31 16:01
2.報告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の名称
オーカサービス(株)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2021/05/31 16:01 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2021/05/31 16:01
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 Taiwan Semiconductor Manufacturing Company,Ltd. 31,321 材料事業および装置事業 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益または損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益および振替高は市場実勢価格に基づいております。2021/05/31 16:01 - #6 役員報酬(連結)
- 〈図表1:各報酬要素の概要〉2021/05/31 16:01
(※1) 業績連動型株式報酬制度について、当初の業績評価期間は、2020年12月31日に終了する事業年度から2021年12月31日に終了する事業年度までの2事業年度とし、当初の業績評価期間においては、持続的な企業価値創造を図るため、中期計画上の戦略指標であるROEの目標値を使用いたします。報酬の種類 目的・概要 基本報酬 役位に応じて設定する固定現金報酬 年次賞与 事業年度ごとの着実な目標達成を評価するための業績連動現金報酬・ 毎事業年度の結果責任を明確にするため、経営上の重要指標である連結営業利益率、連結売上高の事業年度ごとの各目標達成度等に応じて、標準額の0~200%の範囲内で支給率を決定・ 上記で決定された支給率に対し、指名報酬諮問委員会または取締役社長による裁量評価の結果に応じて、0.95、1.00、1.05のいずれかの係数を乗じる場合がある・ 各事業年度の終了後に一括して支給 業績連動型株式報酬制度(パフォーマンス・シェア・ユニット) 企業価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるための業績連動株式報酬・ 業績評価期間中の業績等の数値目標の達成率に応じて、当社取締役会において定める方法により算定した標準額の0~200%の範囲内の割合(以下、「支給割合」といいます。)で交付する株式数を決定・ 各数値目標や業績連動係数等、交付株式数の具体的な算出にあたって必要となる指標等を当社取締役会において決定(※1)・ 交付する当社株式の数および支給する金銭の額の算定方法については、以下の①の計算式に基づき、各対象取締役に交付する当社株式の数を算定し(ただし、100株未満の端数が生じた場合には切り捨てるものといたします。)、②の計算式に基づき、各対象取締役に支給する金銭(納税目的金銭)の額を算定① 各対象取締役に交付する当社株式の数基準株式ユニット数(※2) × 支給割合 × 50%② 各対象取締役に支給する金銭の額(基準株式ユニット数 × 支給割合 - 上記①で算定した当社株式の数)× 交付時株価・ 業績評価期間の終了後に一括して株式交付
(※2) 各対象取締役の役位に応じて、当社取締役会において決定いたします。 - #7 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- している取引先であって、取引額が、過去3年間の平均で年間1千万円以上かつ直近事業年度に2021/05/31 16:01
おける当該取引先の年間連結売上高の2%を超える者をいう。
注2:当社グループの主要な取引先とは、当社グループが製品またはサービス等を提供している取引先であって、取引額が過去3年間の平均で年間1千万円以上かつ直近事業年度における当社グループの年間連結売上高の2%を超える者をいう。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 「TOK Vision 2030」を策定いたしました。2021/05/31 16:01
この結果、当連結会計年度の当社グループの売上高は、過去最高となる1,175億85百万円(前年度比14.4%増)となりました。利益面におきましては、高付加価値製品の売上増加に加え、原油価格下落に伴う原材料費低減や減価償却費等の経費減少により、営業利益は155億89百万円(同63.3%増)、経常利益は161億29百万円(同66.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は99億26百万円(同83.5%増)となり、いずれも過去最高益を更新することができました。
また、目標としている経営指標である連結ROE(自己資本利益率)につきましては、当連結会計年度における値は、6.7%となりました。引き続き収益性や資本効率の向上という企業価値拡大の観点から、この指標につきましても改善を進めて参ります。 - #9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2021/05/31 16:01
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。2021/05/31 16:01
前事業年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日) 当事業年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 26,571百万円 31,920百万円 仕入高 3,421 3,163