- 4186
- 2026/10/20
- 時価
- 1兆108億円
- PER 予
- 22.28倍
- 2010年以降
- 9.05-427.66倍
(2010-2025年) - PBR
- 3.83倍
- 2010年以降
- 0.48-3.41倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.01%
- ROE 予
- 17.18%
- ROA 予
- 11.84%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東京応化工業(4186)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 31億400万
- 2008年3月31日 -39.11%
- 18億9000万
- 2009年3月31日 -51.16%
- 9億2300万
- 2010年3月31日 +60.02%
- 14億7700万
- 2011年3月31日 -35.48%
- 9億5300万
- 2012年3月31日 +15.22%
- 10億9800万
- 2013年3月31日 +92.81%
- 21億1700万
- 2014年3月31日 +13.65%
- 24億600万
- 2015年3月31日 +61.14%
- 38億7700万
- 2016年3月31日 -26.9%
- 28億3400万
- 2017年3月31日 +65.63%
- 46億9400万
- 2017年12月31日 +46.85%
- 68億9300万
- 2018年12月31日 -37.4%
- 43億1500万
- 2019年12月31日 +31.98%
- 56億9500万
- 2020年12月31日 +34.66%
- 76億6900万
- 2021年12月31日 -10.67%
- 68億5100万
- 2022年12月31日 -22.93%
- 52億8000万
- 2023年12月31日 +84.83%
- 97億5900万
- 2024年12月31日 -2.56%
- 95億900万
- 2025年12月31日 +20.85%
- 114億9200万
個別
- 2007年3月31日
- 31億400万
- 2008年3月31日 -39.11%
- 18億9000万
- 2009年3月31日 -51.16%
- 9億2300万
- 2010年3月31日 +60.02%
- 14億7700万
- 2011年3月31日 -35.48%
- 9億5300万
- 2012年3月31日 +15.22%
- 10億9800万
- 2013年3月31日 +92.81%
- 21億1700万
- 2014年3月31日 +13.65%
- 24億600万
- 2015年3月31日 +61.14%
- 38億7700万
- 2016年3月31日 -26.9%
- 28億3400万
- 2017年3月31日 +65.63%
- 46億9400万
- 2017年12月31日 +46.85%
- 68億9300万
- 2018年12月31日 -37.4%
- 43億1500万
- 2019年12月31日 +31.98%
- 56億9500万
- 2020年12月31日 +34.66%
- 76億6900万
- 2021年12月31日 -10.67%
- 68億5100万
- 2022年12月31日 -22.93%
- 52億8000万
- 2023年12月31日 +84.83%
- 97億5900万
- 2024年12月31日 -2.56%
- 95億900万
- 2025年12月31日 +20.85%
- 114億9200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額および法人税等及び税効果額2026/03/24 16:00
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 法人税等及び税効果額 108 △866 その他有価証券評価差額金 △249 1,982 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/24 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 圧縮記帳積立金 △147 △148 その他有価証券評価差額金 △3,741 △4,608 その他 △61 △67
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/24 16:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 圧縮記帳積立金 △147 △148 その他有価証券評価差額金 △3,741 △4,608 子会社留保利益金 △3,314 △3,776
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/03/24 16:00
当連結会計年度末の純資産合計は、2,422億99百万円で、前連結会計年度末に比べ288億26百万円増加いたしました。これは、利益剰余金が250億71百万円、その他有価証券評価差額金が19億82百万円それぞれ増加したことが主な要因であります。
この結果、当連結会計年度末の自己資本比率は67.9%となりました。